実学融合

生産現場で必要となる技術・技能と、それに関連する理論を有機的に結びつけた訓練も実施しています。
「ものづくり」に必要となる専門的知識を学習した上で、実際の現場に即した実験・実習に取り組むことにより、理論と技能・技術を一体的に学習し、現場に対応できる実践力を身に付けます。

実践的カリキュラム

生産現場で必要となる技能・技術を身に付けるため、実験・実習に重点を置いたカリキュラムを編成しており、実際の現場で製造されているものと同じ部品の製作を課題として実習に取り入れるなど、産業界のニーズに応じた実践的なカリキュラムとなっています。

少人数制

1学科20名程度のクラス編成による少人数制です。学生一人ひとりが十分に実験・実習に取り組むことができる充実した実験・実習設備を整備しています。各科専任教員5名程度の体制をとっているので、わからない点はいつでも先生に聞ける環境が整っています。

就職実績

地域産業界との連携に重点を置き、人材ニーズに対応した教育訓練を実施しているため、例年ほぼ100％の就職実績となっています。約7割の先輩が地元企業に就職して活躍しています。

学費も安心

専門知識と確かな技能・技術を身に付けることを目的に設立された「新潟職業能力開発短期大学校」は、所管する省庁^※1が厚生労働省であり、経済的な負担が軽減されます。
学費等の経済的負担を軽減するため、通学、就学支援として学生寮（個室）もあり、寮内には食堂も設けています。
また、教育資金の支援として入校料、授業料の減免制度^※2、技能者育成資金融資制度（厚生労働省）や国の教育ローン（日本政策金融公庫）、新潟職業能力開発短期大学校就学支援給付金（新発田市・胎内市協力）^※2等があります。

※1　大学…【新潟大学（国立）、新潟県立大学（公立）、新潟工科大学（私立）】→文部科学省所管
大学校…【防衛大学校】→防衛省所管、【気象大学校】→気象庁所管など

※2　減免・給付には、所得要件、成績要件等の審査があります。

応用課程へ進学できる

2年間しっかり学んだ後は短大卒と同じ扱いになりますが、大学校の「応用課程」へ進学することが可能です。応用課程修了後は大卒と同じ扱いとなり、職種やスキルの可能性が広がっていきます。毎年約20％が進学しています。就職先は民間企業だけではなく、職業訓練指導員になることもできます。また、条件によっては大学院への進学も可能です。