• 訓練の概要（訓練により習得できる技能）
• 受講要件
• 受講料
• 受講生の入所前の職種と修了後に就職した職種
• 訓練に関する職種と仕事内容
• 就職率
• 修了者の主な就職先
• 賃金情報
• 訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況
• 訓練修了時に取得できる資格
• 任意に取得する資格
• 就職後のスキルアップ

• 工作にともなう罫書き、測定、切断等の作業や機械板金作業及びTIG溶接法等による各種金属の溶接作業の習得を目指します。

（下記写真の訓練課題例参照）

【訓練課題例】

• ６月開講、１２月開講　８１３時間
  ７月開講、１月開講　　７１７時間

就職に対する自己理解を促進するため、「自分の強み・弱みの表現」、「受講動機、能力を伸ばす方向性の明確化」、「やりたい仕事の探索」、「企業に関する情報収集」を行い、就職に必要な基礎知識としてコミュニケーションの基本やビジネスマナー、職務経歴書の書き方などを学びます。
また２ヶ月目以降の実践訓練に必要な基礎知識として図面の見方や関連職種で行われている作業の訓練体験を行います。

企業実習における課題や疑問点について解決し、実務における問題解決の手法を習得します。

• ４５歳未満の方
• 企業実習付きコース修了後に常用雇用への就職を希望している方
• 現在無業であるか、パート、アルバイト等の不安定な就労を繰り返している状態にある方
• 公共職業安定所長の受講指示又は推薦を受けた方
• 公共職業安定所に求職申込みをされている方

• 特に必要ありません
  

• 知識・技術的なことは特にありません。

• 再就職を強く望んでおり、職業訓練を受講することに強い意欲を有している方
• 離職者訓練コースの内容を理解し、就職を希望する職務と入所希望訓練科との整合性がある方
• 職業訓練の安全確保及び訓練に支障を来さないような健康状態である方
• 職業訓練を受講する上で必要な、集合訓練における協調性のある方

※受講希望者が多数の場合、上記の条件を満たしていても受講できないことがあります。

• 溶接・鉄工・研磨業務、板金加工業務、プレス加工業務、非破壊検査業務

ものづくりにはかかせない基幹技術である『溶接技術』は、その適用分野が自動車、船舶、建築、鉄道車両、産業機械、食品機械、化学工業、家電など多岐にわたっています。
また、対象となる製品によって、材質や板厚、接合する継手形状が大きく異なり、要求される品質事項からも溶接法の種類や施工法（ロボットなどの自動化技術含む）が数多くあります。
このような状況から、溶接工の仕事内容は多様化しており、その難易度も様々です。実際に、"容易な加工方法で、ただ単に接合できていれば良いものから溶接継手の強度等、極めて要求品質が厳しいもの"まであります。

"ものづくり"に興味があり、じっくり忍耐強く仕上がりを重視した作業ができる方。性別は全く問いません。
ただし、上述したように、溶接工の仕事の内容、密度は、様々であり、逆に言えば、自分の性格や技量、技術に向いている業界を選択できます。よく、『溶接の仕事は、つぶしが利く』と言われるのは、このためです。

• 溶接作業による各種の構造物等を製作する業務
• 薄板の切断、曲げ加工による精密板金業務
• 溶接前の工程や解体、補修も可能な構造物等の切断、溶断業務
• 溶接施工関連の見積もり、工程管理等の業務

電気溶接工、半自動溶接作業、ティグ（アルゴン）溶接工、製缶工、ロボット溶接オペレ−タ、板金・組立工、スポット溶接工、ガス切断工、非破壊検査作業員

• 自動車部品の半自動溶接作業
• 自動車部品（ステンレス鋼）のティグ溶接作業
• 自動車部品のロボット溶接（炭酸ガス、マグ溶接法）
• トラックコンテナの製作、半自動溶接作業
• 特装車のコンテナ、部品の半自動溶接、荷台部分のティグ溶接作業
• 自動車ドアのパレット製作（プラズマ切断、半自動溶接）
• 建設機械部品の半自動溶接作業
• ティグ溶接、半自動溶接によるアルミニウム製水門の製作
• 専用焼却炉の設置、修繕（被覆アーク溶接）
• サインの取付け現地工事（被覆アーク溶接）
• 建築金物の製作（半自動溶接、ティグ溶接）
• 建築構造物、屋外現地作業（被覆アーク溶接）
• 建築構造物、工場内鉄骨コラムの製作（半自動溶接）
• 輸送船の補修、修繕作業（被覆アーク溶接、半自動溶接）
• 新造船建造（プラズマ切断、ガス切断、半自動溶接）
• 鉄道車両の補修、修繕作業（半自動溶接）
• 各種の溶接材料、ガス、溶接機器の販売、技術アドバイザー
• 配電盤用ケースの製作（ティグ溶接）
• 産業用機械の部品製作（半自動溶接、ティグ溶接）
• 食品機械の部品製作（プラズマ切断、ティグ溶接）
• 業務用ボイラの製作（被覆アーク溶接、ティグ溶接）
• 構造物等の非破壊検査

ガス溶接等の業務は、労働安全衛生法第６１条によって下記の者でなければ就業してはならないこととされております。当センターは、2)の都道府県労働局長の登録を受けた教習機関（広島労働局長登録教習機関２３号）となっており、訓練修了者に対してガス溶接技能講習修了証が交付されます。

1. ガス溶接作業主任者免許の所持者（都道府県労働局長が交付）
2. ガス溶接技能講習修了証の所持者（都道府県労働局長の登録を受けた教習機関が交付）
3. 上記に該当し満１８歳以上の者

労働安全衛生法５９条第３項及び労働安全衛生規則第36条で、アーク溶接等の業務に労働者を就かせるときは、事業者が「安全衛生特別教育規程」に基づく安全または衛生のための特別の教育が義務づけられています。
本特別教育は、訓練中に実施し、修了時に特別教育修了証が当センター所長名で交付されます。

労働安全衛生法第５９条第３項及び労働安全衛生規則第３６条で自由研削といしの取替え、取替え時の試運転業務等を行う業務に労働者を就かせるときは、事業者が「安全衛生特別教育規程」に基づく安全または衛生のための特別の教育が義務づけられています。
本特別教育は、訓練中に実施し、修了時に特別教育修了証が当センター所長名で交付されます。

労働安全衛生法５９条第３項及び労働安全衛生規則第３６条で、５トン未満のクレーン運転の業務に労働者を就かせるときは、事業者が「安全衛生特別教育規程」に基づく安全または衛生のための特別の教育が義務づけられています。
本特別教育は、訓練中に実施し、修了時に特別教育修了証が当センター所長名で交付されます。

労働安全衛生法５９条第３項及び労働安全衛生規則第３６条で、動力により駆動されるプレス機械の金型の交換や調整の業務に労働者を就かせるときは、事業者が「安全衛生特別教育規程」に基づく安全または衛生のための特別の教育が義務づけられています。
本特別教育は、訓練中に実施し、修了時に特別教育修了証が当センター所長名で交付されます。

労働安全衛生法５９条第３項及び労働安全衛生規則第３６条で、産業用ロボットの操作・教示等を行う業務に労働者を就かせるときは、事業者が「安全衛生特別教育規程」に基づく安全または衛生のための特別の教育が義務づけられています。
本特別教育は、訓練中に実施し、修了時に特別教育修了証が当センター所長名で交付されます。

業界内で最も受験者が多く、広く認知されている公的資格で、（社）日本溶接協会が実施、運営をしております。合格者に「○○溶接適格性証明書」が交付されます。この証明書には、（財）日本適合性認定協会のマーク（ＪＡＢマーク）が刻印されており、ＩＳＯに対応した国際性の高い資格であることが伺えます。
本資格には、基本級（下向姿勢の溶接）と専門級（立向、横向、上向姿勢および管の溶接）があり、さらに試験材料の種類と厚さ、溶接方法などとの組合せにより４５種類ほどに資格が分かれます。金属加工科では、基本級の受験をすることで、溶接訓練をする上での目標とし、就職活動に少しでも有利になるようにしています。
評価試験は学科試験と実技試験によって実施されます。

上述した（社）日本溶接協会が実施する溶接技能者資格の一種で、金属加工科の訓練内容から、ステンレス鋼のティグ溶接での受験（基本級）となります。この種目は板厚が１種類しかなく、３ｍｍ厚の薄板となります。近年、県内でのステンレス鋼ティグ溶接のニーズが高くなっていることから、訓練生の受験が増えてきています。

（社）軽金属溶接構造協会が実施、運営しているアルミニウム溶接業界唯一の公的資格です。受験の形態などは、（社）日本溶接協会の溶接技能者評価試験と類似しています。金属加工科の訓練内容から、薄板（板厚が３ｍｍ）のティグ溶接での受験（基本級）となります。県内では、アルミニウム鋼程仕事は、多くありませんが、特殊性が高いため、資格保有者が優遇されます。
広島県での受験が時期的に年２回（現在、６月と１２月）となっておりますので、訓練生の入所時期によっては他府県で受験していただくことになります。

労働安全衛生法施行令　第２０条　第１６号によれば、"制限荷重が１トン以上の揚貨装置又はつり上げ荷重が1トン以上のクレーン、移動式クレーン若しくはデリックの玉掛けの業務"となっており、１トン以上の荷物を玉掛け作業する場合、玉掛け技能講習修了証が必要になります。
「クレーンの運転」と「クレーンに荷物をかける作業」では必要な資格が異なるので、実際の作業では、「クレーン運転の資格」とこの資格を取得している必要があります。

非破壊検査は、材料、機器、構造物（溶接部）等の安全を確保するために必要な作業で、実務において、検査結果の精度は非破壊試験技術者の技量に大きく左右されます。誰が行っても、何度行っても同じ結果、同じ評価が得られなければなりません。そのためには非破壊試験技術者の技術レベルを一定にしておく必要があります。この資格は、業界では認知されている公的資格で、合格者には、（社）日本非破壊検査協会から「○○試験・レベル○非破壊試験技術者資格証明書」が交付されます。
●浸透深傷試験レベル２技術者

０８２－２４５－０２３０

０８２－２４５－３９２６