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電気設備技術科 <企業実習付き>


コースの概要

 住宅や工場、ビル等の建築物の縁の下の力持ちである「電気工事士」。電気工事士の仕事は、電気配線の知識や技能だけでなく、複数人で効率よく作業を行うためのコミュニケーション力や臨機応変に対応する力なども必要です。このコースでは施設内での訓練に加え、訓練期間中に企業実習を行うことによりスムーズに電気工事士へのスタートが切れるようにしています。


受講前提条件

 電気設備工事及び電気通信工事の施工・保守管理に興味があり、就職をめざす概ね55歳未満の方。


事前に習得していることが望ましいスキル

 パソコンの基礎操作(キーボードやマウス操作等)ができる方が望ましい。


目標

 建物の電気配線工事、通信工事、火災報知設備、太陽光発電設備、空調設備について、工事や管理の仕事をするために必要な知識や技術を身につけること。


内容

  • 電気基礎と基本作業
    電気の基本的な知識を学び、段階的に電気工事の基本作業について習得します。
  • 電気配線、設備工事
    ケーブルを使った電気配線、電線管を使った電気の配管、各種検査に関する知識と技能を習得します。
  • 通信工事
    通信設備(LAN・光ファイバ)における工事・測定の知識と技能を習得します。
  • シーケンス制御技術
    制御回路図の読み方・書き方、リレーやタイマを使用したモータの運転制御について学びます。
    ※シーケンス制御とは・・・工場の生産ラインでよく使われている電気の自動制御のこと。
  • 太陽光、空調設備、消防設備
    家庭用ルームエアコンの仕組みと据付技術、太陽光発電の設置、保守・点検に関する知識と技能を習得します。
    また、自動火災報知設備の工事・点検に関する知識と技能を習得します。
  • 企業実習
    電気工事、自動制御に関連した企業等での実習を通して、現場の様子を知ることができ、実践力が身に付きます。
    ※実習先を自分で選ぶこともできます。
  • フォローアップ訓練
    企業実習を受けて、不足していた技能・技術、関連知識等についての補足等のフォローを行います。
電気基礎と基本作業

電気基礎と基本作業

電気配線・電線管工事

電気配線・電線管工事

通信工事

通信工事

シーケンス制御技術

シーケンス制御技術

空調設備

空調設備

企業実習

企業実習


目指す職種

  • 電気工事および通信工事に関連した仕事での活躍を目指します。
  • 空調設備に関連した仕事での活躍を目指します。
  • ビル管理および消防設備に関連した仕事での活躍を目指します。

電気工事作業者の仕事

 電気工事作業者は、建物を建設する時に電気の配線を行い、分電盤やコンセント、照明器具などを取付けて、電気が使える状態を作ります。また、修理や修復工事も行います。
 電気工事作業者は、まず、設計図に基づいて、日程、人数、資材などの作業プランを立てます。そして、設計図を基に、電線を通す配管と配線を作ります。
木造建造物の場合は、天井や壁に主な配管を行い、そこからコンセントやスイッチに通じる配線を行います。
 作業は、一般的に数人のグループで行われるため、相互のコミュニケーションが重要です。 また、現場では、天井裏や床下での作業、高所および野外での作業や厳しい気象条件の中で行う場合もあります。
 キャリアアップしていくに従い、現場だけでなく、施工管理、設計、積算などの仕事もします。 作業が終わると、誤りがないか確認や試験を行います。


就職実績

94.3%(令和元年度・2年度平均)

  • 電気工事(27歳 男性)
  • 空調工事(30歳 男性)
  • 工場内設備工事(25歳 男性) 他

賃金情報

  • 電気工事 15~35万円
  • 通信工事 16~35万円
  • 消防設備 17~30万円

授業の特徴

  • 基礎から履修するので、初めての方でも理解できるよう訓練カリキュラムを用意しています。
  • 電気設備及び電気通信に必要な施工技術及び関連法規を、実習で体験しながら学べます
  • 一人に1つの施工課題及びチームワーク作業を要する施工課題を、実習環境として用意しています。
  • 企業実習では実際の設計・施工現場で、電気設備工事の工程を直に学べます。
    ※原則、訓練生自身が実習先を選択することができます。

修了生の声

  • ポリテクセンターで学んだ電気の知識・技術を企業実習に活かせて良かった。
  • 実際に現場でも使用されている部材や道具をたくさん使用することができ、とても勉強になりました。

修了時に修得できる資格

・特別教育修了証(低圧電気取扱)


任意に取得できる資格

・第二種電気工事士
・消防設備士4類(自動火災報知設備)
 ※受験等が必要です。なお、資格試験対策に特化した訓練は実施しておりません。

問い合わせ先

 〇企画指導部事業課 TEL:0568-79-0512 FAX:0568-47-0677

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