電気の一般的知識などの電気の基本、電気回路、電気関係法規、電線接続、配電理論等、電気配線工事に関する技能及び関連知識を習得します。
ビル設備サービス科のご案内
- 訓練の概要(訓練により習得できる技能)
- 受講要件
- 受講料
- 受講生の入所前の職種と修了後に就職した職種の例
- 訓練に関する職種と仕事内容
- 就職率
- 修了生の主な就職先
- 賃金情報
- 訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況
- 訓練修了時に取得できる資格
- 任意に取得できる資格
- 就職後のスキルアップ
訓練の概要(訓練により習得できる技能)
安全で衛生的な快適環境を保つためのビル環境及び設備の管理の仕事に従事できるように、設備機器の原理構造・動作を理解して、施設設備における維持管理技術及び保全作業に関する技能・技術及び知識を習得します。
訓練全体の目標人材像(訓練目標)
- ビル等の建築物の電気設備のメンテナンスができる。
- ビル等の建築物の空調設備・給排水衛生設備のメンテナンスができる。
(下記写真の訓練課題例参照)
総訓練時間
- 777時間(6月開講、12月開講)
- 666時間(4月開講、7月開講、10月開講、1月開講)
訓練到達目標
0.「導入講習」(6月開講、12月開講のみ)
個人・グループワークを通して企業が求める能力を理解し、コミュニケーション能力・ビジネスマナー・自分を表現する技法・パソコンの基礎(文書作成)等について学習し、仕事と自分のマッチングを高めることを目指す講習で、6か月の訓練の前に1か月行います。
1.「電気配線工事」
2.「電気設備保全管理」
電気機器・設備に組み込まれている制御機器の働きやシーケンス制御に関する技能及び関連知識を習得します。
3.「情報活用(ビル設備)と設備CAD」
コンピュータを活用した文書作成・表計算の基本的なパソコン操作を習得します。
また、JW-CADソフトによる図面作成に関する技能・技術及び関連知識を習得します。
4.「消防設備(第四類)とボイラー設備(構造、取扱い)」
第四類消防設備とボイラーの構造、取扱いに関する技能及び関連知識を習得します。
5.「空調設備保全管理」
空気調和概論、冷房・暖房運転など、空調設備の保守・点検に関する技能 ・技術及び関連知識を習得します。
6.「給排水衛生設備管理作業」
給排水衛生設備の概論保全管理を始め、金属・樹脂配管の接合、工具使用法に関する技能・技術及び関連知識を習得します
受講要件
過去の当該訓練分野の経験
- 特に必要ありません。
事前に習得していることが望ましいスキル
- パソコンを使用したことがある方(起動・終了、ワープロソフト、表計算ソフト)は、さらに訓練効果が期待できます。
各訓練科共通要件
- 訓練に関連する職種への就職を希望している方
- 訓練を受講することに熱意を有している方
- 訓練の内容を理解するために必要な基礎学力を有している方
- 訓練受講・修了に支障がないこと(健康状態・受講態度等)
受講料
無料です。ただし、テキスト代(約6,000円)、訓練生総合保険料(任意)(入所月により変動4,900~5,550円)、作業服等が必要です。
受講生の入所前の職種と修了後に就職した職種の例
当該訓練分野の経験が無い方でも、下記のような関連職種に就職されています。
(前職) (修了後の職種)
土木建設会社 → 設備運転保守管理
ソフト開発 → 警備業務
不動産取引営業 → 駐車場管理業務
訓練に関する職種と仕事内容
主な職種名
ビル設備管理技術者、ビルメンテナンス
ビル設備管理技術者の仕事
様々なビルの電気、空調、消防、給排水などの設備を、調整したり管理するのが、ビル設備管理技術者です。一般的に、ビルを巡回訪問して設備管理をする技術者とビルに常駐して設備管理する技術者に分かれます。
ビルを巡回訪問して設備管理をする技術者は、担当エリアを持ち、契約先のビルを巡回訪問して、保守や点検をします。巡回先のビルでは、電気の配電盤や空調設備、消防設備や給排水設備などが正常に作動しているか、確認します。設備に異常が認められたり、停電などの緊急の場合、補修を担当する専門業者に連絡し、連携して設備の復旧に務めます。
ビルの地下などにある中央管理室に常駐してその施設を設備管理する技術者は、各設備の状態を一括して管理します。常駐での設備管理は、コンピュータで自動制御された機械装置の運転状況を制御モニター画面で監視します。そして、定期的に現場を巡回して運転状況を観測し記録したり、機器の保守や点検をします。常駐管理は、24時間体制で管理するため、一般的に、技術者は、交代制で勤務します。
国際展示場など多くの人々が集まる施設の中央管理室は、防災センターとしての役割も大きくなります。ビル設備管理技術者は、イベント中に異常が起きないように神経を集中させ、人々の安全と快適な環境を守ります。
職種(ビル設備管理技術者)との相性(こんな方に向いている!)
いろいろな事に気がつき、人から感謝されることにやりがいを感じる方。
訓練により就職可能な主な仕事
- ビル設備・保守管理に関する業務
- 給排水衛生設備工事の業務
求人票に記載されている職種名
ビルメンテナンス、ビル管理業務、居住施設・ビル等の管理、インテリジェントビル総合管理技術者(設備管理など)、ビル管理人、ビル清掃員、ビル設備管理、ビル管理技術員
就職後の仕事例(求人票より)
- 工場施設設備管理 電気・ボイラ・冷凍機・吸収式冷温水発生器などの運転管理
- ビル管理業務(電気、空調、衛生、消防設備及び建物の管理)
- 電気設備工事・空調配管設備工事・給排水配管設備工事関係や、同メンテナンス・サービス業
- インテリジェントビル管理:ビル設備(電気・防災・給排水・衛生・空調・換気・輸送機等)の定期巡回や保守点検の計画立案、巡回業務
- オーナーとの密接なコミュニケーションを図り、実際の施工・清掃などの作業を担当する協力会社をコントロールする業務
- 簡単な設備管理(補助業務)(フィルター清掃、管球交換、冷暖房スイッチ切り換え)
- 設備運転・保守等常駐作業照明用管球類取替え作業その他応急処置、小修理業務
就職率(訓練修了後3か月までの実績)
84.7%(令和4年度)
修了生の主な就職先
- (株)メンテックカンザイ(設備管理)
- 電業社工事(株)(設備管理)
- 太平ビルサービス(株)(設備管理)
- 静岡ビルサービス(株)(設備保守) など
賃金情報
修了者の採用時の賃金(給与総支給額)実績 約15万円から25万円
訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況
電気配線工事・給排水衛生設備・ボイラー設備保全管理等の知識・技能を習得しますので、第二種電気工事士・2級ボイラー技師・危険物乙四類等の資格を取得して、ビル設備の保守管理の業務に就職しております。また、設備管理・警備の業務に就職された方も、習得した電気設備の技能を活かして、活躍しています。
訓練修了時に取得できる資格
なし
任意受験により取得できる資格
訓練期間中に習得した技能等を活かして任意に受験し取得できる資格の一例です。
(※ただし、合格を保証するものではありません。詳細は、各資格の実施機関へお問い合わせください)
2級ボイラー技士(各地区の安全衛生技術センター)
最も受験者が多く、特級、1級、2級の3種類がありますが、2級の資格をもっていれば、すべてのボイラーを取り扱うことができます。ボイラーは、重油や都市ガス等を燃焼室で燃やしてボイラー内に高圧蒸気を発生させるので、爆発や破裂の恐れがあります。そのため、ボイラー技士がボイラーの操作、安全運転のための管理、点検、定期検査を実施します。働く場所として、オフィスビルや学校、病院、工場、事業所等などで勤務します。
第3種冷凍機械責任者(高圧ガス保安協会試験センター)
高圧ガス製造保安責任者の9種類に分かれている高圧ガス保安法に基づく国家資格のひとつで、都道府県知事名で交付されます。冷凍能力20t(アンモニア等)、50t(フルオロカーボン)以上の冷凍設備を持つ事業所では、高圧ガス製造保安責任者の第1種、第2種、第3種冷凍機械責任者免状の交付を受けている者のうちから冷凍保安責任者を選任しなければなりません。
第二種電気工事士 ((財)電気技術者試験センター)
電気工事士は従事できる電気工作物の範囲によって、第一種と第二種に分かれています。第二種電気工事士は、暮らしに直結した家庭や商店の屋内外配線の電気工事を行うエキスパートであり、一般の住宅や商店で利用する小型の電動機や電気器具、照明等のための低電圧で比較的受電電力の小さい電気施設の電気工事に従事します。
消防設備士((財)消防試験研究センター各都道府県支部)
消火栓、消火器、火災報知機、救助袋、スプリンクラー等消防用設備等の設置、維持・管理をします。資格は甲種と乙種の2種類があり、取扱う設備によって、甲種が特類及び1~5類、乙種が1~7類に分けられています。
危険物取扱者(乙四類)((財)消防試験研究センター各都道府県支部)
「危険物」とは、消防法によって定められた、火災等の災害の発生の予防上危険と考えられる引火性または発火性の物品を指し、危険物取扱者は、それらの危険物を一定量貯蔵したり製造したりする事業所で、監督や取扱い作業に従事します。 資格は、甲種・乙種・丙種の3種類に分かれています。甲種は、全ての危険物について取扱いと取扱作業の保安監督ができます。また、乙種は、第1類から第6類まで、丙種は第4類危険物の一部のみ(ガソリン、灯油、軽油等)の取扱いができます。
就職後のスキルアップ
就職後も、当センターで実施しています短期間の 在職者向け職業訓練(能力開発セミナー(有料)) を受講することで、さらにスキルを向上させることができます。当センターでは、就職後においても新たな職業能力の習得やこれまでの職業能力の更なる向上に係る相談・支援を行っています。お気軽にご相談下さい。