一般用電気工作物の設計、工事、試験、検査に関する技能及び関連知識を習得します。
① 器工具使用法と電線接続法
② 屋内配線図
③ 電気関係法規
④ 電気測定
⑤ ケーブル配線
電気設備技術科
訓練目標
住宅、商店等の屋内配線工事、ビル、工場等の高圧受変電設備工事および火災報知警報器に係る消防設備工事、オートメーション技術に関するシーケンス・PLC制御、屋内電気配線図の作成等電気工事に関する知識、技能を習得します。
訓練実施状況
- 電気設備技術科リーフレット (1.17 MB)
- 訓練の概要（訓練により習得できる技能）
- 訓練に関する職種と仕事内容
- 就職率
- 訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況
- 訓練修了時に取得できる資格
- 任意に取得できる資格
訓練の概要(訓練により習得できる技能)
電気設備技術科の訓練では、大きく分類すると２つの技能・技術、知識を習得できます。1つ目は、電気工事に関する施工方法、もう１つは、シーケンス制御及びＰＬＣ制御に関する設計・施工方法です。この他にも、高圧受電設備、太陽光発電設備、消防設備など、電気設備に関する幅広い知識、技能・技術を習得できます。
（電気関係の訓練を受講する前に１ヶ月間の必要な基礎的能力等を橋渡し訓練を受講するコースもございます。）
訓練全体（６ヶ月間）の目標人材像（訓練目標）
- 電気工事の施工ができる。
- シーケンス制御及びＰＬＣ制御回路の設計・施工ができる。
（下記写真の訓練課題例参照）
【訓練課題例】
実習モデル:電気工事実習課題
実習モデル：シーケンス制御課題
１ヶ月ごとの訓練目標
１．「一般用電気設備工事Ⅰ」
２．「一般用電気設備工事Ⅱ」
一般用電気工作物の工事に関する技能及び関連知識を習得します。
① 金属管工事
② 合成樹脂管工事
③ リモコン配線工事
④ 住宅配線工事
３．「消防設備工事／CAD活用技術Ⅱ」
自動火災報知設備の施工・点検に関する技能及び関連知識を習得します。
① 消防設備（基本）
② 消防設備（設計）
③ 消防設備（施工）
ＣＡＤを用いて建築平面図及び屋内配線図の作成に関する技能及び関連知識を習得します。
① ＣＡＤ（基本操作）
② ＣＡＤ（屋内配線図）
③ ＣＡＤ（屋内配線図作成実習）
４．「シーケンス制御Ⅰ」
有接点によるシーケンス制御の技能及び関連知識を習得します。
① 電気回路（基本）
② 有接点（基本回路）
③ 有接点（タイマ回路）
④ シーケンス制御（モーター制御）
⑤ シーケンス制御（給排水）
５．「シーケンス制御技術Ⅱ／太陽光発電システム」
シーケンス制御及びＰLＣ制御の含まれた設備の施工、点検等ができます。
①ＰＬＣ制御（構成・基本操作）
②ＰＬＣ制御（基本回路）
③ＰＬＣ制御（回路設計）
④ＰＬＣ制御（モーター制御）
太陽光発電システムについて基礎から架台設置までの技能・技術を習得します。
①太陽光システム（計画）
②太陽光システム（架台設置）
６．「自家用電気設備工事／情報活用技術」
受変電設備の各種機器について理解し、各種試験に関する技能および関連知識を習得します。
①受変電設備（作図法）
②受変電設備（接続法）
③受変電設備（試験法）
ビジネスアプリケーションソフト（文書作成、表計算）活用に関する技能及び関連知識を習得します。
①アプリケーション利用技術
②文書データ処理
③表計算データ処理
総訓練時間
- ６６７時間（６ヶ月コース）
- ７４８時間（導入訓練付き７ヶ月コース）
訓練に関する職種と仕事内容
主な職種
電気工事士（住宅等の電気配線業務）
設備管理 （ビル・工場内の機器の保守・管理）
電気工事士の仕事
電気工事士の仕事は、主に照明器具、コンセント等の取り付け、及び電線の配線等を行う仕事で、公共施設、企業、一般住宅など幅広く携わることができます。また、仕事として建設作業と並行して作業を行うことが多く、第二種電気工事免許の取得が必須条件となります。
電気工事士との相性（こんな方に向いている！）
電気は取扱いを誤ると感電等の大きな事故に発展するため、様々な資格が業務を行う上で必要になります。そのうえ電気関係は技術の進歩も早いため新しい技術に興味を持ち、自分で勉強する意欲のある方や、向上心がある方が向いているといえます。また現場作業は一人では行えませんので、コミュニケーション力や協調性も必要になります。
訓練により就職可能な主な仕事
- 電気工事士
- 電気設備の保守・管理
求人票に記載されている職種名
電気工事士、電工、設備の保守管理
就職後の仕事例（求人票より）
- 電気設備、建築設備の設計・積算・管理業務
- 携帯電話の基地局の新設、設置、修理業務
- 電気、空調、給排水、消防設備等の保守・管理業務
- 配電作業（屋内への電線引込み）業務
- 屋内外における電気工事全般
- 電気工事業、管工事業
- 太陽光発電システム、オール電化システムの施工業務
就職率
８３．０％（令和４年度実績）
訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況
訓練を修了すると電気設備の施工及び保守管理が出来るようになります。また、第二種電気工事士という資格は電気に関する職種（電気工事士、設備の保安・管理）では必須な資格あり、他科に比べ圧倒的に電気の技術・技能、知識は奥深く習得できる科となっています。
訓練修了時に取得できる資格
ありません。
任意に取得できる資格
訓練期間中に受講者の皆さんが習得した技能を活かして任意に受験して取得できる資格の一例です。受験手続きの説明や合格できる技能レベルへの到達は訓練中十分可能です。
（※但し、合格を保証するものではありません。詳細につきましては、各実施機関へお問い合わせください。）
第二種電気工事士
一般の住宅や店舗で利用する小型の電動機や電気器具、照明など600ボルト以下で受電する電気設備の工事ができます。筆記試験及び技能試験の合格により免状を取得できます。前期日程と後期日程の年2回実施されており、例年前期の筆記試験が6月初旬、後期は10月初旬となります。
第一種電気工事士
第二種電気工事士の作業範囲に加えて最大電力500キロワット未満の工場、ビルなどの電気設備の工事ができます。試験は筆記試験及び技能試験により行い、誰でも受験できますが、免状取得には実務経験が必要となります。試験は年2回実施されており、例年筆記試験が4月～5月、10月初旬に開催されています。
第4類消防設備士
自動火災報知設備、ガス漏れ火災警報設備等に関する資格で甲種と乙種の2種類があります。乙種は機器の点検・整備業務に携わることができ、甲種は工事及び点検・整備業務に従事することができます。ただし、甲種には受験資格があります。試験は年3回実施になっています。