• 訓練の概要（訓練により習得できる技能）
• 受講要件
• 受講料
• 受講生の入所前の職種と修了後に就職した職種の例
• 訓練に関する職種と仕事内容
• 修了生の主な就職先
• 訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況
• 任意に取得できる資格
• 就職後のスキルアップ

訓練の概要（訓練により習得できる技能）

建築ＣＡＤインテリア科では、主に未経験者の方が建築関連業種への再就職に向けての基礎を築くため、住宅を中心とした建築と設備についての知識・技能を習得し、建築CADを使った設計からインテリア施工まで一貫した訓練を実施します。特に省エネや高齢化社会への対応など、時代のニーズに即した知識・技能の習得に重点を置いて、顧客への説明、設計や施工などの様々な業務に対応できる内容となっています。

• 建築構法及び住環境・福祉を理解し、クライアントに最適な住宅改修（コーディネート）の提案ができる。
• 住宅改修（コーディネート）の提案を行う上で理解しておくべき、内装・インテリア施工及び設備施工ができる。

訓練実習風景

1.ウォーミングアップ訓練（導入講習）　※８月・２月入所

社会人としての基礎能力、ＩＴリテラシー、建築ＣＡＤインテリア科の専門基礎を学びます。

ウォーミングアップ訓練（導入講習）について (221.99 KB)

2. 住環境改善計画

建築物・住環境の概要、関係法規、各種助成制度について理解し、住環境の計画の作成に関する技能・知識を習得します。

3. 住環境改善提案

顧客のニーズを理解し、相応しい住環境改善提案に係る実務に必要な技能及び関連知識を習得します。また、建築系CAD等を活用して、プレゼンテーションを行います。

4. 建築情報活用・建築CAD

コンピュータによる一般データ管理、報告書作成から建設業向けの情報収集・整理・活用方法等、建築系CADの基本操作から各種図面の作成方法、既存図面の修正方法などの技術を習得します。

5. 内装施工・改修（断熱）

内装に関する施工（断熱施工を含む）及び内装改修に関する知識及び技能を習得します。

6. 住宅設備施工【電気と給排水】

電気設備及び給排水設備の概要を理解し、設備施工に関する知識及び技能を習得します。

7. 福祉住環境整備2、建設業の経理実務1

比較的大規模な高齢者に配慮した住環境整備の提案でき、建設業の経理実務に必要な原価計算に関する実践的技能及び関連知識を習得します。

受講要件

受講料

受講料は無料です。
ただし、テキスト代（11,000円程度）・作業服代（8,000円程度）、職業訓練生総合保険（4,900円（9月・3月入所）、5,500円（8月・2月入所））については、実費負担となります。

受講者の入所前の職種と修了後に就職した職種の例

建築関連業務が未経験の方でも、下記のような建築と関連する職種に就職されています。
（前職)　　　　　　　　　　（修了後の職種）
ＣＡＤオペレーター　　→　　インテリアコーディネーター
美容部員　　　　　　　→　　インテリアコーディネーター
管工事施工監理助手　　→　　建築ＣＡＤオペレーター
地図広告の企画営業　　→　　大工工事

訓練に関する職種と仕事内容

修了者の主な就職先（令和元年～令和２年　2年間の実績）

独立行政法人都市再生機構　株式会社ミニテック　サーラ住宅株式会社　有限会社Ａ・Ｄ・Ｋ　櫻井建設株式会社　株式会社萬咲久　大島造園土木株式会社　株式会社ＳＡデザイン　　有限会社インテリア倶楽部　株式会社丸統建フィアスホーム加茂店　株式会社サンアイ岡本　ニッカホーム株式会社　伸和建設建設株式会社　株式会社安藤建設　株式会社石神造園　株式会社大津堂　株式会社サンゲツ　株式会社万代家具

訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況

訓練で習得できる建設簿記は建設会社の経理業務や、ＣＡＤ操作は電気工事や水道工事の図面など建築関係の仕事に役だち、電気と給排水の技術は電気工事会社や給排水衛生工事会社の就職に活かせます。その他、福祉環境コーディネーターとインテリアコーディネーターの資格は住宅介護リフォームの分野でも必要とされています。また、ＣＡＤ操作は製造業の機械部品の作成製図にも応用ができ、職域が広がっています。

訓練修了時に取得できる資格

任意に取得できる資格

など、訓練期間中に受講者の皆さんが習得した技能を活かして任意に受験して取得できる資格の一例です。受験手続きの説明や合格できる技能レベルへの到達は訓練中十分可能です。（※但し、合格を保証するものではありません。詳細につきましては、各実施機関へお問い合わせ下さい。）

就職後のスキルアップ

就職後は、当センターで実施しています短期間の在職者向け職業訓練（能力開発セミナー（有料））を受講したり、就職先の実務経験を活かして、国家資格である技能検定に挑戦するなど、さらにスキルを向上させることができます。

当センターでは、就職後においても新たな職業能力の習得やこれまでの職業能力の更なる向上に係る相談・支援を行っています。お気軽にご相談下さい。

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