• 木造住宅の改修に必要な構造、法規、各種申請について理解し、図面作成ができます。
• 木造住宅の構造部材、内装の施工及び改修ができます。

• ６７８時間

• 特に必要ありません。

• 基本的なパソコン操作ができる方は取り組みやすいでしょう。
  また、建築の構造や設計についての知識のほか、大工、内装作業をするのに必要な指先の器用さがある方は、さらに訓練効果が期待できます。

• ハローワークに求職申し込みを行っている方
• 職業に必要な技能と知識を習得して就職することを希望する方
• 職業訓練を受講することに熱意のある方
• 職業訓練の内容を理解するために最低限必要な基礎学力を有している方
• 職業訓練を受講するのに支障がない方

建築技術者、建築施工技術者、住宅リフォーム技術者、大工・内装・建具技術者、建材・木材加工技術者

建築工事では分業化が進んでおり、物件を完成させるために違う業種の会社が複数現場に入り、業務を行います。
　そのため建築技術者といっても様々な業種があり、逆に全ての業務を一社のみで行う企業は皆無と言えます。
　具体的な業種としては基礎工・建方工・建具工・内装工・外装工・断熱工・設備工等が挙げられます。
　またそれらの業者をとりまとめて、予定通りに工事が進むように管理する人を「施工監理者」と呼び、国家資格が必要になります。

住宅やオフィスビルなどの工事現場で施工が適正に計画どおり施行されるように管理監督するのが建築施工技術者です。
　施工図をもとに、使用する機材や必要な作業員の数、工期などを検討し、詳細な施工計画を立てます。
　建築工事には様々な職種の業者が下請けに入りますので、下請けの選定や工期工費の調整なども行います。
　工事開始後は進捗状況を常に把握し工事の品質を確認しながら必要な指示を行います。
　建築工事の分野は分業化が進んでいるため、建築施工技術者は現場での監督指揮の仕事を行い、調査・計画・設計の仕事は建築設計技術者が行うのが一般的です。
　（独立行政法人労働政策研究・研修機構「キャリアマトリックス」から引用）

各種建築物の改装や軽微な増・改築工事を総合的に行う仕事です。
　リフォームの依頼を受けるとその規模や用途、予算などの条件に従って基本設計をし、設計平面図などをつくり、改装後の建物の姿を明らかにします。
　次に、構造や設備の設計をして必要な設計図を作成し、工事費用を割り出します。決められた予算内でいかに依頼主の要望に合った改築ができるかが、最も知識・技術が求められるところです。
　営業職の方が、設計や施工監理まで兼任していることも多い業種です。

• 大きなものを複数人で協力して作るので、協調性のある方。
• 地味な作業もありますので、粘り強く取り組める方。
• 木造住宅全般に興味がある方

• 建築・住宅施工に関する業務
• 住宅リフォーム工事業の技術者、営業者
• 住宅・住居設備営業
• 大工工事業
• 床・内装工事業
• 建具・製造業
• 建材製造加工業、販売営業者

住宅施工管理者(資格要件あり)、住宅設計職(資格要件あり)、建設作業員、大工、住宅リフォーム工、内装工、建具取付工、住宅営業、建材工場作業者、等

• 住宅施工管理者
• 建設作業員
• 住宅内装・住宅設備（トイレ・バスルーム・キッチン・洗面所）リフォーム工
• 住宅ショールームスタッフ
• 塗装工、クロス張り工、防水工
• 建材工場作業者

携帯用丸のこ盤は、建設業をはじめ木材加工を行う様々な現場作業において広く使用されていますが、作業方法の問題などにより、この機械による指の切断、大腿部の裂傷等の重篤な災害も多く発生しています。
　このため、厚生労働省では、労働安全衛生法第59条第3項の特別教育に準じた教育として、携帯用丸のこ盤作業に従事する労働者に対する安全教育の実施を求めています。（平成22年7月14日基安発0714第2号）

任意に取得できる資格

訓練期間中に受講生の皆さんが習得した技能を活かして任意に受験して取得できる資格の一例です。受験手続きの説明や合格できる技能レベルへの到達は訓練中十分可能です。（※但し、合格を保証するものではありません。詳細につきましては、各実施機関へお問い合わせ下さい。）

建築用図面を「CAD」を使って描く技量を測るための検定試験です。試験は、自らの建築知識をもとに建築一般図を作成する実力を測るなど、CAD技術のみでなく基礎的な建築知識が必要です。

• 建築CAD検定

建設業者が健全な発展を図るうえで、適正な経理と計数を行うことは必要不可欠である一方、建設業は受注産業であり会計処理に特殊な点が多いことから、財務・経理の担当者は高い専門性が求められます。その建設業経理に関する知識の向上を図ることを目的としています。中でも1級、2級合格者は、公共工事の入札可否の判断の資料となる経営事項審査の評価対象の1つになっています。

• 建設業経理士検定試験

住まい手にとって快適な住空間を作るために適切な提言・助言を行う専門職です。インテリア（内装、家具、ファブリックス、照明器具、住宅設備等）に関する幅広い商品知識を持ち、住宅・インテリアメーカー、工務店、販売店やフリーな立場で、インテリア計画や商品選択のアドバイスなどを行います。

• インテリアコーディネーター（公益社団法人インテリア産業協会）

高齢者や体の不自由な方が安全で快適に暮らせるよう、住宅のバリアフリー化の提案や福祉用具・介護用具を選定する専門家です。
　医療・福祉・建築について体系的で幅広い知識を身につけ、各種の専門職と連携をとりながらクライアントに適切な住宅改修プランを提示します。

• 福祉住環境コーディネーター

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028-622-9498