職業能力開発大学校は、産業界のニーズに応える高度な技能を持つ実践技術者の養成を使命としています。
また、地域による能力開発の機会格差を解消し、実践技術者の育成や在職者のスキルアップを通じて、地域社会の発展、さらには日本全体の経済社会の発展に貢献することを目指しています。
教育訓練の理念
当校は職業能力開発大学校の使命（ミッション）を具現化するため、学生の成長に全力をつくし、地域産業界に貢献することを理念としています。
1.学生の成長のために
- 一人ひとりに目が届く徹底した少人数教育を通じて、人間性豊かで魅力ある職業人へと成長
- 産業界のニーズを反映し、実技と学科を有機的に融合したカリキュラムによる、実践的な技能と技術の習得
- 産業界の動向に対応した最新の設備を活用し、高度な技能・技術を身につけられる環境を提供
2.地域産業界への貢献のために
- 地域産業界への学生の就職支援
- 地域の事業主や在職者への能力開発支援
アドミッションポリシー
当校では、以下のような学生を募集しています。
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「ものづくり」に興味や関心があり、
探求心にあふれる学生 -
地域の産業界に貢献したいと
考えている学生
8つの特徴
1.実践的な教育プログラム
「学生が主体となって作業を経験する」実習と原理・原則を理解する実験をバランスよく学習し、実際の現場に近い環境で実習経験を積むことで、様々な状況に対応できるスキルを身に着けます。どの学科もPCによる設計（CAD）やプログラム作成の能力を身に着け、生産現場のニーズに対応しています。
2.少人数制による細やかな指導
各科定員は15名。学生一人ひとりの理解度を確かめながら、授業を進められます。技能実習では感覚的な部分と高度な技能の伝達を合わせながらきめ細やかな指導でレベルアップを目指します。
3.最新の実験・実習設備
実際の製造現場でも使われている最新の機器を使用し、高いレベルの実習を行うことで、即戦力となる人材を育成します。
4.各種資格取得を支援
高度な知識を持つ先生のもとで、技能や技術を学ぶことで、実践的で役立つ資格取得を後押しします。
5.地域一体となった人材育成
自治体や地元企業が一体となって、ものづくり技術の重要性・面白さを指導・紹介しながら、企業ニーズにマッチングする人材育成をバックアップします。また、最先端技術や伝統的技法、ノウハウを指導する専門機関である本校は、地域貢献のひとつとして企業への技術支援も行っています。
6.充実した就職支援体制で希望の道へ！
実践的な技能や専門知識を習得できる本校の就職率は100%。よりよい進路を目指すために入校した段階から進路指導を開始。学生一人ひとりの適性や希望、資格取得に関する意思を踏まえ、目標に沿った準備と職種・企業への確かなアプローチを行っていきます。
7.応用課程への進学の道
当校専門課程の訓練期間は2年間です。ここからさらに高度な技術の修得や技能のスキルアップを目指す学生のために、2年間の応用課程のある近畿職業能力開発大学校への進学も可能です。
8.年間授業料39万円
入校料169,200円（専門課程）、年間授業料390,000円で「ものづくり」の最先端で活躍できる高度な技能・技術を身に着けることができます。また、『舞鶴市ものづくり「たから者」育成奨学金』をはじめとした様々な制度を利用することが可能です。（日本学生支援機構が運営する奨学金制度は利用できません。）
沿革
本校は、職業能力開発促進法に基づき、厚生労働省所管の独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置運営する大学校であり、昭和56年に設立されました。
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1981.04
舞鶴総合高等職業訓練校の施設を継承し、京都職業訓練短期大学校として発足。
生産機械科、金属成形科、自動車科、室内造形科及び染織技術科の編成。 -
1989.04
訓練科の再編
生産機械科、制御技術科、電子･情報技術科、住居環境科及び染織技術科の編成となる。 -
1992.04
訓練科の再編
生産技術科、制御技術科、情報技術科、住居環境科及び染織技術科の編成となる。 -
1993.04
職業能力開発促進法の一部改正に伴い、校名を京都職業能力開発短期大学校（愛称：ポリテクカレッジ京都）とする。
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1996.04
制御技術科の募集を中止、電子技術科を新設。
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1999.04
職業能力開発促進法の一部改正に伴い職業能力開発大学校が設置され、近畿職業能力開発大学校附属京都職業能力開発短期大学校となる。
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1999.10
雇用促進事業団が廃止され、法律に基づき雇用・能力開発機構が設立される。
名称が雇用・能力開発機構近畿職業能力開発大学校附属京都職業能力開発短期大学校となる。 -
2004.03
雇用・能力開発機構が改組され、法律に基づき独立行政法人雇用・能力開発機構を設立、事業を継承する。
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2009.04
電気・電子システム系(電子技術科)、情報システム系（情報技術科）の募集を中止し、電子情報システム系(電子情報技術科)が新設される。
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2010.04
染織技術科の募集を中止。
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2011.10
独立行政法人雇用・能力開発機構が廃止され、法律に基づき独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構に事業を継承する。
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2014.04
住居環境科の募集を停止。
近畿職業能力開発大学校へ移設。情報通信サービス科を新設。 -
2021.04
創立40周年を迎える。
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2022.04
情報通信サービス科の募集を停止し、デジタルサポートシステム科を新設。