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• 訓練の概要
• 受講要件
• テキスト代
• 訓練後に目指せる主な仕事、就職率
• 訓練修了時に取得できる資格
  任意で取得できる資格
• 修了生の声＆採用した企業の声
• 就職後のスキルアップ
• 開講日程

• 6ヶ月(導入講習付きコースの場合7ヶ月)

• 6ヶ月訓練の場合、668時間　7ヶ月訓練の場合、758時間

• 平日9：00～15：25

※土・日・祝日、年末年始は休みです。
※補講や就職説明会等で16：20まで訓練を行う日があります。

• 電気機器、制御機器の取り扱いができる。
• プログラマブルコントローラ（PLC）による自動化システムの制御ができる。

訓練課題例

• 過去の電子・電気・制御関連経験特に必要ありません。初心者の方、未経験の方が専門的な知識・技能が習得できるように、訓練は基礎的なことから始めます。

• 特に必要ありませんが、ワープロや表計算ソフトなどのパソコンの基本操作ができることが望ましいです。

• 再就職を強く望んでいる者であって、職業訓練を受講することに強い意欲を有している方。
• 離職者訓練コースの内容を理解し、就職を希望する職務と入所希望訓練課との整合性がある方。
• 職業訓練の安全性の確保及び訓練に支障をきたさないような健康状態である方。
• 職業訓練を受講する上で必要な、集合訓練における協調性のある方。

※上記の条件を満たしていても受講できない場合があります。

概ね20,000円　(導入講習付きコースの場合＋約1,400円)

88.2％（令和4年度実績）

• 電気・シーケンス制御の知識を活かし、自動化設備を設計・製作、及びシーケンサ技術者として生産工場のラインの保守・管理ができるようになります。

多くの訓練生は実務経験が無く、即戦力というわけにはいきませんが、訓練で習得した技能・技術をベースに、現場でのOJTにより短期間で企業の期待に応えられる技術を身に付ける事ができます。

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• 機械設備メンテナンス
• 制御盤組立作業者
• 工場設備の電気保全
• 工場の自動化システムの設計・製作

• 制御盤製作
• シーケンス制御
• 電気設備保全
• シーケンサ制御

受講者	前職	修了後の就職先
Aさん	営業	電気制御技術者
Bさん	総務事務	電気設備保守・管理技術者
Cさん	生産物流	電気制御技術者
Dさん	アルバイト	PLC制御技術者

　　　　　

• 電気制御設計
• 電気設備保全
• 制御盤組立
• シーケンサプログラミング
• 製造ラインオペレータ兼保守

代表的な企業

• (株)SEIシステム （電気制御・システム設計・計装工事・IT開発等）
• 川田電機(株) （工場の自動機械の設計製作・電気工事等）
• 大栄電機(株) （電気機械器具設計・製作等）
• イトデンエンジニアリング(株) （電気機械器具設計・製作等）
• スプリングエイトサービス(株) （放射光設備維持・管理等）
• 誠和設計(株) （設計製図・評価等）
• (株)ヤマデン （電気工事・制御盤設計製作）

修了生の採用時の賃金（給与総支給額）の目安

• 30歳未満：平均15万円から
• 30～50歳代：平均20万円から
※年齢・経験・家族構成等により異なります。

• 訓練期間中に受講生の皆さんが習得した技能を活かして任意に取得している資格の一例です。
• 但し、合格を保証するものではありません。詳細につきましては、各実施機関へお問い合わせ下さい。

１級、２級、３級　(但し、入所時期や経験により受験できないものもあります)

１級、２級、３級　(但し、入所時期や経験により受験できないものもあります)

中央職業能力開発協会

技能検定は、「働く人々の有する技能を一定の基準により検定し、国として証明する国家検定制度」です。技能検定は、技能に対する社会一般の評価を高め、働く人々の技能と地位の向上を図ることを目的として、職業能力開発促進法第 44条の規定に基づき実施されています。 技能検定に合格した者には、合格証書が交付されます。また、合格した者は技能士と称することができます。

電気工事士は従事できる電気工作物の範囲によって、第一種と第二種に分かれています。 第二種電気工事士は、暮らしに直結した家庭や商店の屋内外配線の電気工事を行うエキスパートであり、一般の住宅や商店で利用する小型の電動機や電気器具、照明等のための低圧で比較的受電電力の小さい電気設備の電気工事に従事します。
※ただし、入所時期により受験できない場合もあります。
※第一種の免状取得には、試験合格及び実務経験が必要です。

一般財団法人電気技術者試験センター

就職後は、当センターで実施している短期間の 在職者訓練コース を受講したり、就職先の実務経験を活かして、国家資格である技能検定に挑戦したりするなど、さらにスキルを向上させることができます。 当センターでは、就職後においても新たな職業能力の習得やこれまでの職業能力の更なる向上に係る相談・支援を行っています。お気軽にご相談下さい。

• ６月開講(導入講習付きコース)
• ７月開講
• １２月開講(導入講習付きコース)
• 令和７年１月開講

• TEL

  079-431-2517

• FAX

  079-431-2740