- 電気回路の基本
- 配線図の見方 器具、工具の使い方
- 電線やケーブルの加工および接続
電気設備技術科のご案内
訓練の概要（訓練により習得できる技能）
- 電気工事士や消防設備士として必要な技術を学びます。
- エアコンの取付工事の技術を学びます。
- 生産設備の制御設計、保守に必要な技術を学びます。
電気工事から電気制御まで電気の分野を幅広く学べるコースです。
訓練全体の目標人材像（訓練目標）
- 電気設備や自動火災報知設備の施工、電気制御システムの設計及び保守ができる。
訓練課題例1
訓練課題例2
訓練到達目標
1．一般用電気設備工事Ⅰ
2．一般用電気設備工作物Ⅱ
- 金属・合成樹脂管配線工事
- リモコン配線工事
- 引き込み口配線工事
3．ＣＡＤ活用・情報活用技術
- CADによる電気配線作成
（使用ソフト：Jw_cad） - 電気工事の積算方法
- 表計算ソフトによる見積書作成
4．有接点シーケンス・PLC制御
- 電動機（モーター）の制御
- PLCの概要と、基本操作
- PLCプログラミング作成
5．低圧電気取扱業務に係る特別教育・エアコン工事
- 低圧作業の方法
- 空冷式エアコンの仕組みと構成
- 空冷式エアコンの取付工事
6．消防設備工事・制御盤製作
- 自動火災報知設備設置工事
- 器具取付のための金属加工
- 配線工事
受講要件
過去の当該訓練分野に関する知識
- 特に必要ありません。
事前に習得していることが望ましいスキル
- 中学校程度の数学。
ＣＡＤの実習ではパソコンを使用しますので、パソコンを使用したことがある方（起動・終了、ワープロソフト、表計算ソフト）は、さらに訓練効果が期待できます。
各訓練科共通要件
- 電気に関連する職種への就職を希望している方
- 訓練を受講することに熱意を有している方
- 訓練の内容を理解するために必要な基礎学力を有している方
- 訓練受講・修了に支障がないこと（健康状態・受講態度等）
受講料
無料です。ただし、教科書代（約6,000円）については、実費負担となります。
作業帽、長袖作業服、作業手袋は各自で用意していただきます。
受講者の入所前の職種と修了後に就職した職種の例
電気設備関連が未経験の方でも、下記のような電気設備と関連する職種に就職されています。
（前職） （修了後の職種）
・営業職 → 電気工事
・販売業 → 電気・通信設備工事
訓練に関する職種と仕事内容
一般的な職種名
電気工事士
電気工事の仕事
電気工事とは屋内配線工事の場合、工場や一般家屋に引込まれた電力線から、屋内の照明やコンセント、使用する各種電気器具への配線工事を行う仕事です。近年のオール電化や太陽光発電設備の普及に伴い、電気設備の設置、施工、点検、修理等の仕事に関する関心の高まりと共に、生活になくてはならない信頼性を求められる、社会的責任のある職種になっています。電気工事をするためには国家資格である「電気工事士」の資格が必要になります。
電気職種との相性（こんな方に向いている！）
電気設備・電気工事に興味があり、忍耐強く作業ができる方。
訓練により就職可能な主な仕事
- 電気工事業
- 制御盤配線業
- 消防設備士
求人票に記載されている職種名
- 電気工事業
- 電気配線業
- 消防設備業
就職後の仕事例（求人票より）
- 屋内、屋外の電気工事
- 消防設備設置工事（火災報知設備）
- 電気設備、電気材料販売
就職率
- 79.6%（令和3年度実績）
【正社員就職率 76.9％】
修了生の主な就職先
- 時田電機工業株式会社（電気工事技術者）
- 松澤電気工事株式会社（電気工事技術者）
- 能代電設工業株式会社（電気工事技術者）
- 有限会社石井電気工事（電気工事技術者）
- 株式会社アイセス（制御盤製作技術者）
賃金情報
修了生の採用時の賃金（給与総支給額）実績
- 平均１４万円から２０万円
訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況
電気工事の仕事は、一般住宅の電気工事や消防設備工事など低圧（１００ボルト）の設備だけでなく、工事によっては数千ボルトにもなる高圧の電源設備を取り扱うこともあり、仕事の内容に応じた資格もたくさんあります。多くの仕事に対応し活躍するためにはポリテクセンターで学んだことを１歩目として、チャレンジを継続していく必要があります。
訓練修了時に取得できる資格
低圧電気取扱業務に係る特別教育
労働安全衛生法の労働安全衛生規則により、事業者は労働者に低圧の充電電路の敷設や修理の業務、配電盤室、変電室などの区画された場所に設置する低圧の電路のうち、充電部分が露出している開閉器の操作の業務に従事させる場合は、当該業務に関する特別教育を行わなければならないことになっています。
任意に取得する資格
訓練期間中に受講者の皆さんが習得した技能を活かして任意に受験して取得できる資格の一例です。受験手続きの説明や合格できる技能レベルへの到達は訓練中十分可能です。（※但し、合格を保証するものではありません。詳細につきましては、各実施機関へお問い合わせ下さい。）
第二種電気工事士（筆記試験＋技能試験）
電気工事士は従事できる電気工作物の範囲によって、第一種と第二種に分かれています。第二種電気工事士は、暮らしに直結した家庭や商店の屋内外配線の電気工事を行うエキスパートであり、一般の住宅や商店で利用する小型の電動機や電気器具、照明等のための低電圧で比較的受電電力の小さい電気施設の電気工事に従事します。
一般財団法人 電気技術者試験センター消防設備士（甲種・乙種第４類）
(甲種の受験には第二種電気工事士資格等受験資格が必要)
劇場、デパート、ホテルなどの建物は、その用途、規模、収容人員に応じて屋内消火栓設備、スプリンクラー設備、自動火災報知設備などの消防用設備等又は特殊消防用設備等の設置が義務づけられており、それらの工事、整備等を行うには、消防設備士の資格が必要です。
資格は甲種と乙種の2種類があり、取扱う設備によって、甲種が特類及び1～5類、乙種が1～7類に分けられています。
甲種消防設備士は工事、整備、点検まで担当できます。
乙種消防設備士は整備、点検を行うことができます。
4類は感知器など火災の発生を知らせるための自動火災報知設備になります。
就職後のスキルアップ
就職後は、ポリテクセンターで実施しています短期間の 在職者向け職業訓練（能力開発セミナー（有料）） を受講したり、就職先の実務経験を活かして、国家資格である技能検定や、施工管理技術検定に挑戦したり、電気設備を管理する際に必要な資格である電気主任技術者試験（通称「電検」を受験したりするなど、さらにスキルを向上させることができます。ポリテクセンターでは、就職後においても新たな職業能力の習得やこれまでの職業能力の更なる向上に係る相談・支援を行っています。お気軽にご相談下さい。お問い合わせ先
ポリテクセンター秋田 【訓練課 受講者第一係】
TEL
018-873-3178
FAX
018-873-2960