• 対象者
  　事業主からの受講指示を受けた在職者の方を対象としています
  　個人での受講はできません。
• 訓練時間・日程
  　訓練時間は、４時間～３０時間の間で設定します。また、訓練は座学と演習とを組合せて実施します。
• 講師・実施機関
  　専門的な知見やノウハウを持つ民間機関等に委託して訓練を実施します。
• 会場
  　京都府内にあるお客様の自社会議室、民間機関所有の会場、ポリテクセンターの教室等で実施します。
• 定員
  　１０名～３０名を標準とします。
• 受講料
  　訓練時間に応じて、１人当たり2,200～6,600円（税込）です。

• オープンコースのご案内
• オーダーコースのご案内
• サブスクリプション型生産性向上支援訓練のご案内

生産性向上支援訓練を利用された事業主様の声を掲載します。

• 利用者の声（生産性向上支援訓練）

多くの在職労働者に生産性向上支援訓練の受講を進めるために、会員企業の人材育成に継続的に取り組む事業主団体を募集します。

• 令和６年度生産性向上支援訓練事業取組団体　募集案内 (491.46 KB)

  令和６年度の生産性向上支援訓練事業取組団体の募集は終了しました。

生産性向上支援訓練や 在職者向け職業訓練 をご利用頂いた事業主の方は、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部等を助成する、人材開発支援助成金を受けることができます。

助成金のご利用には、一定の要件、お手続きがございますので、事業所所在地を管轄する各ハローワークの助成金担当窓口までお問い合わせください。

• 人材開発支援助成金のご案内（厚生労働省）

センターが把握した利用事業主が抱える人材育成上の課題やニーズ、訓練の受講条件等の要望に応じて、適切に訓練を実施できる実施機関を募集します。

• 令和７年度生産性向上支援訓練実施機関　募集案内 (457.19 KB)
• 令和７年度生産性向上支援訓練実施機関　業務取扱要領 (1.41 MB)

  パスワード付き

実施機関として認定した実施機関様対象の、令和７年度生産性向上支援訓練実施機関取扱要領を掲載します。
登録期間内において実施機関様の情報を更新する場合は、要領に沿って当機構担当者にご提出をお願いいたします。

• 令和７年度生産性向上支援訓練実施機関　業務取扱要領 (1.40 MB)

  パスワード付き

カリキュラムモデルについては、上記記載の 最新モデル を参照してください。