電気システム科
- 住宅やビルなどの建物で電気を安定して供給するために必要な配線を施工する電気設備工事、工場の生産ラインやエレベータなどを動かすシーケンス制御に関する知識及び技能・技術の習得を目指します。
開講月
- 7か月コース(ビジネススキル講習付き 募集5名):6月、9月、12月、3月
- 6か月コース(本訓練のみ 募集14名):7月、10月、1月、4月
※)6か月コースの募集人数は、7か月コースの受講者数により変動があります。
本訓練(6か月間)の内容
1.電気工事の基礎
実施時期は4月または10月
- 住宅などの電気設備工事で必要な法規や基本作業、実際の施工方法や施工技術について習得します。
※低圧(交流では600V以下)
専門用語解説
- 電気設備…発電から送配電、電気を使用する機器をはじめ、電話設備、防災設備、情報通信設備などを含めた一連の設備。
- 電気工事…配電線、配電盤、電灯、機器などの設備の配線を行う工事。
2.電気設備工事
実施時期は5月または11月
- 電気設備(低圧)で実施した内容を総合的に活用し、模擬家屋にて施工技術を習得します。
- ビルやデパートなどの大型施設にある高圧用電気設備の工事に関する器具の使用方法および法規について習得します。
※高圧(交流では600Vを越え、7000V以下)
専門用語解説
- キュービクル(高圧受電設備)…高圧で受電するための機器を金属製の外箱に収めたもの。
3.通信設備工事
実施時期は6月または12月
- インターネット通信に使われている配線に必要な工事の基本的な施工技術について習得します。
専門用語解説
- LAN…ローカル・エリア・ネットワーク(Local Area Network)の略称で、ある限定した範囲内で各端末同士がやりとりを行うネットワークシステム。
4.モーターなどの制御
実施時期は7月または1月
- 工場の生産ラインやエレベータに使用される機械制御の配線方法や機器の使用方法について習得します。
専門用語解説
- シーケンス制御…手順を自動化する制御方法です。洗濯機やエアコンをはじめ、自動ドアや工場の自動化設備などさまざまな装置や設備で利用されています。
5.消防設備工事
実施時期は8月または2月
- 火災が発生したときに警報を鳴らす自動火災報知設備について、法規や施工方法、施工技術について習得します。
専門用語解説
- 自動火災報知設備…火災による煙や熱を感知器が早期に自動的に感知して、警報ベルなどで建物内の人達に火災を知らせる設備です。
6.低圧回路作成
実施時期は9月または3月
訓練受講に必要な費用
- 教科書・作業帽・名札の代金として約11,000円が必要となります。
ただし、教科書改訂等により、金額が変わる場合があります。 - 任意で受験する、各種資格試験の受験料は、自己負担となります。
- 作業服、安全靴等は、当該科が指定するものを準備していただくことになります。
なお、安全靴は、当センターが斡旋するものを購入することもできます。
訓練受講により取得できる資格
低圧電気取扱特別教育修了証
労働安全衛生法第59条第3項及び労働安全衛生規則第36条で、低圧電気取扱の業務に労働者を就かせるときは、事業者が「安全衛生特別教育規程」に基づく安全または衛生のための特別の教育が義務付けられています。
本特別教育は、訓練中に実施し、修了時に特別教育修了証が当訓練センター長名で交付されます。
墜落制止用器具特別教育修了証
労働安全衛生法第59条第3項及び労働安全衛生規則第36条で、高さ2m以上の箇所であって作業床を設けることが困難なところにおいて、墜落制止用器具のうちフルハーネス型のものを用いて行う作業に係る業務に労働者を就かせるときは、事業者が「安全衛生特別教育規程」に基づく安全または衛生のための特別の教育が義務付けられています。(2019年2月1日より施行)
本特別教育は、訓練中に実施し、修了時に特別教育修了証が当訓練センター長名で交付されます。
任意受験の資格
第二種電気工事士
電気工事士は従事できる電気工作物の範囲によって、第一種と第二種に分かれています。
第二種電気工事士は、暮らしに直結し家庭や商店の屋内外配線の電気工事を行うエキスパートであり、一般の住宅や商店で利用する小型の電動機や電気器具、照明のための低電圧で比較的受電電力の小さい電気施設の電気工事に従事します。
第一種電気工事士
電気工事士は従事できる電気工作物の範囲によって、第一種と第二種に分かれています。
第一種電気工事士は、ビルや工場など屋内外配線の電気工事を行うエキスパートであり、ビルや工場などで利用する電動機や電気器具、照明のための高電圧で比較的受電電力の大きい電気施設の電気工事に従事します。
消防設備士 甲・乙種第4類
消防設備士は、屋内消火栓、スプリンクラー、自動火災報知器などの消防用設備等の工事、整備等を行なうために必要となる資格です。
甲種では工事、整備、点検を行なうことができ、乙種は整備、点検を行なうことができます。
第4類では、自動火災報知器等に関する消防用設備の整備、点検が行えます。
過去3年間の就職率
- 令和5年度:100%
- 令和4年度:84.2%
- 令和3年度:82.4%
修了生の就職先例とその仕事内容
- システムサービス株式会社:通信設備作業
- 新栄電設株式会社:電気工事作業
- 株式会社テクノス北海道:施設運転管理
- 石森電気工事株式会社:電気工事作業
- 五光トータル防災株式会社:防災設備作業