電気設備技術科（企業実習付）のご案内
訓練の概要(訓練により習得できる技能)
「電気」は、日常生活に欠かせない大切なものです。そのような目に見えない「電気」も正しい施工をしないと漏電や感電等による火災や人身事故などの電気災害や、電気設備が故障するといったトラブルが発生します。このような電気災害等を防ぎ電気を安全に使用できるために、電気設備の配線施工、保守・点検を適確にできる人材が求められています。
当科では、そのような人材を育成するために、基礎から実習を通してカリキュラムを設定し、「電気」に関連する職種に幅広く対応できるようにしています。
訓練全体(７か月間)の目標人材像(訓練目標)
- 照明、コンセント、分電盤などの一般用電気設備の工事、保守管理ができる。
- 高圧受変電設備などの自家用電気設備の工事、保守管理ができる。
- 消防設備の工事、保守管理ができる。
- 工事の自動化設備（シーケンス制御）の配線、修理ができる。
訓練課題例
総訓練時間
- 785時間
１か月ごとの訓練目標
１．「導入講習」
ビジネスマナー、コミュニケーションの基本、パソコンの基礎、電気・数学の基礎知識等を習得します。
２，３．「一般用電気設備工事Ⅰ・Ⅱ」
屋内配線工事に必要な基本的技能及び知識（電気理論、電気測定法（テスタ、絶縁抵抗計、接地抵抗計）、電気配線図など）を習得し、ケーブル配線工事、金属管・可とう電線管・金属線ぴ配線などの各種電線管工事、比較的大規模な設備で使用されているリモコン配線などの電気配線施工技術を習得します。
４．「消防設備工事」
消防設備の中の自動火災報知設備に関して、設備の役割・機能、設置基準、関係法令等を学び、工事、保守に関する技術を習得します。
「CAD活用技術」
CADソフトを利用した屋内配線図（電気配線図）作成、配線設計の技能及び関連知識を習得します。
5．「シーケンス制御技術」
工場の生産設備、自動化ライン等で活用されている「シーケンス制御技術」を、構成する機器の役割・動作を理解するとともに基礎から習得し、電気機器・制御機器の配線組立て、保守・点検ができる能力を養成します。
「自家用電気設備工事」
ビルや工場では一般家庭よりも大容量の電力が供給されていますが、そのような場所には「受変電設備」という高い電圧で大電力を受け取り、使いやすい電圧へ変換する設備があります。その設備の構成、施工法、保守・検査法を習得します。
６．「企業実習」
実際の現場を経験することにより、さらに実践的な技能・技術を習得するとともに、実務に関する業務知識や関連知識を習得します。
７．「フォローアップ訓練」
就職に備えて実践力を高めるため、また企業実習を通して感じた課題や疑問点について解決を図ります。さらに不足の点や他に修得すべき事柄などについて訓練を行います。
企業実習付コースとは
（導入講習付）企業実習付コースは、７か月の訓練となります。訓練内容は、最初の１か月は導入講習としてビジネスマナー、コミュニケーションの基本、職務経歴書の作成、パソコンの基礎、電気・数学の基礎知識などの習得を行います。２か月目からは電気設備技術科に関する４か月間訓練を行った後、６か月目に企業実習（約１か月）を行います。さらに、企業実習終了後に企業実習の経験をもとにしたフォローアップ訓練を１か月行い、即戦力としての能力を高めます。このコースは、概ね５５歳未満の方が対象となります。
動画でみる 『日本版デュアルシステム【短期課程活用型】とは』 （１分１４秒）動画でみる 『日本版デュアルシステム【短期課程活用型】の制度について』 （５分１０秒）
※詳しく知りたい方は 日本版デュアルシステム【短期課程活用型】 をご参照下さい
受講要件
年齢制限
- 概ね５５歳未満の方。
過去の電気関連職務経験
- 特に必要ありません。
事前に習得していることが望ましいスキル
- 特に必要ありませんが、パソコンを使用しますのでファイル操作、キーボード入力ができれば、取り組みやすいでしょう。
各訓練科共通要件
- 訓練に関連する職種への就職を希望していること
- 訓練を受講することに熱意を有すること
- 訓練の内容を理解するために必要な基礎学力を有していること
- 訓練受講・修了に支障がないこと（健康状態や受講態度等）
※受講希望者が多数の場合、上記の条件を満たしていても受講できないことがあります。
受講料
無料です。ただし、教科書代（約8,000円）、作業服・作業帽は自己負担となります（作業服等は、お持ちであれば購入する必要はありません。）。また、電工ナイフなどを扱うことから、安全のため、作業用手袋も必要となります。
職業訓練生総合保険加入代として、5,550円が別途必要となります。
受講者の入所前の職種と修了後に就職した職種
電気工事業が未経験の方でも、下記のような電気工事業と関連する職種に就職されています。
（ただし、必ずしも下記のとおり就職できるとは限りませんので、ご了承願います。）
(前職) (修了後の職種)
歯科技工士 → 電気工事・通信設備工事
農業関連 → 電気工事
事務職 → 設備管理
接客 → 電気工事
サービス業 → 通信技術者（光線路施工）
警備業 → 電気工事・制御盤製造
営業 → 電気資材関連の販売・電気設備機器保守管理
フリーター → 電気設備管理
訓練を受講し、就職した修了生の“生”の声がご覧になれます。
訓練に関する職種と仕事内容
主な職種
電気工事作業者
電気工事作業者の仕事
- 電気工事作業者は、建物を建設する時に、電気の配線を行い、分電盤やコンセント、照明器具などを取付けて、電気が使える状態を作ります。また、修理や修復工事も行います。
- 電気工事作業者は、まず、設計図に基づいて、日程、人数、資材などの作業プランを立てます。
- そして、設計図を基に、電線を通す配管と配線を作ります。木造建造物の場合は、天井や壁に主な配管を行い、そこからコンセントやスイッチに通じる配線を行います。
- 作業は、一般的に通常、数人のグループで行われるため、相互のコミュニケーションが重要です。
- また、現場では、天井裏や床下での作業、ビルの場合は、高所での野外作業や、厳しい気象条件の中で行う場合もあります。
- キャリアアップしていくに従い、現場だけでなく、施工管理、設計、積算などの仕事もします。
- 作業が終わると、誤りがないか確認や試験を行います。
職種との相性(こんな方に向いている。)
一瞬の気の緩みが大事故につながりますので、慎重で、安全に対する責任感を持てる方に向いています。
訓練により就職可能な主な仕事
- 電気工事
- ビル設備管理
- 制御盤組立
- 電気機械器具修理
求人票に記載されている職種名
電気工事（電工、電気工）、電気配線、消防用設備等メンテナンス、消防設備点検、施設管理、設備管理、設備スタッフ、ビルメンテナンス、設備保守点検、メンテナンス作業員、制御盤の組立配線、空調設備工事、空調機械設備エンジニア、冷凍冷蔵設備エンジニア、電気工事施工管理、電気工事の現場管理
就職後の仕事例(求人票より)
- 電気工事の現場での施工等
- 有資格及び上司等の管理指導のもとにおいて、各種電気工事の作業及び設計作成
- 弱電、強電、照明、計装等の電気工事
- 制御盤の組配機械周り工事等
- 木造住宅等の電気工事
- 屋内外配線太陽光発電設備受変電設備の電気工事
- 光通信システム工事を主とする電気工事業務全般
- 工場内配線工事・ホテル、ビル等の内線工事
就職率
93.3% (令和4年度)
修了者の主な就職先例
- エネテック京都株式会社（設備工事業）
- 太田電気工業株式会社（電気工事業）
- 株式会社 ダイケンビルサービス（総合ビルメンテナンス業）
- 株式会社 タザワ電気（電気工事業）
- 株式会社 ビケンテクノ（総合ビルメンテナンス業）
- 広沢電気工事 株式会社（電気工事業）
修了生の活躍事例
修了生と修了生を採用された企業からお話を伺いました。
賃金情報
修了者の採用時の賃金（給与総支給額）実績
- 約18～25万円
訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況
訓練を修了すると電気設備の設計・施工及び保守管理ができるようになりますので、この基本技能を活用して、各種資格も任意で取得しており就職先企業で活躍できます。
訓練修了時に取得できる資格
低圧電気取扱特別教育修了証
低圧電気取扱特別教育は労働安全衛生法により定められた、事業者が作業者に対して必ず行わなければならない特別教育です。修了することにより低圧の充電電路の敷設、修理の業務、低圧の電路のうち充電部分が露出している開閉器の操作の業務を行うことができます。
任意に取得できる資格
訓練期間中に受講生の皆さんが習得した技能を活かして任意に取得している資格の一例です。
(但し、合格を保証するものではありません。詳細につきましては、各実施機関へお問い合わせ下さい。)
第二種電気工事士
電気工事士は従事できる電気工作物の範囲によって、第一種と第二種に分かれています。第二種電気工事士は、暮らしに直結した家庭や商店の屋内外配線の電気工事を行うエキスパートであり、一般の住宅や商店で利用する小型の電動機や電気器具、照明等のための低電圧で比較的受電電力の小さい電気施設の電気工事に従事します。
（一財）電気技術者試験センター（外部サイト）第一種電気工事士
第一種電気工事士は、500〔ｋＷ〕未満の電気設備の電気工事を全て（高圧のネオン工事と非常用予備発電装置工事を除く）行うエキスパートであり、広範囲な電気施設の電気工事に従事します。
（一財）電気技術者試験センター（外部サイト）消防設備士 第４類
消防設備には消火設備、警報設備、避難設備などがあります。これらの設備の工事・整備・点検を行うには消防設備士の資格が必要です。設備によって第１～７類に分けられており、第４類は「自動火災報知設備・ガス漏れ火災警報設備・消防機関へ通報する火災報知設備」を扱うことができます。
（一財）消防試験研究センター京都府支部（外部サイト）就職活動支援
専門スタッフのサポートを受けていただきながら、当センターやハローワークに寄せられた求人をご紹介いたします。
就職後のスキルアップ
就職後は、当センターで実施しています短期間の在職者向け職業訓練（能力開発セミナー（有料））を受講するなどし、就職先で必要なスキルを向上させることができます。当センターでは、就職後においても新たな職業能力の習得やこれまでの職業能力の更なる向上に係る相談・支援を行っています。お気軽にご相談下さい。
お問い合わせ先
訓練第一課 訓練支援係
TEL
075-951-7397
FAX
075-951-7393
kyoto-poly03@jeed.go.jp