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航空機整備科


業界と連携した実学的プログラム
航空機の整備は空を飛ぶという特殊性から、深くて広範な専門知識と確かな技術力それに国家資格が必要になります。航空機整備科では経験豊富な講師陣が、航空機の知識から整備方法を分かり易く指導しており、目標として

  1. 航空機整備職として就職
  2. 国家資格「二等航空運航整備士」の取得

の2つを掲げています。
航空機整備分野では、国土交通大臣指定航空従事者養成施設のうち、全国で唯一の国が設置する施設で、昭和47年から開校しています。毎年就職率は100%で、これまでの修了生の90%がANAグループやJALグループをはじめとした航空関係に就職して活躍しています。
一般的に、エアライン等で航空整備士として活躍するには、機種毎に設定された一等航空整備士の国家資格を複数取得していくことが不可欠とされています。そのため、当科の2年間の教育訓練では、就職してから重要かつ不可欠となる、

  1. 職業人としての資質の向上
  2. 一等航空整備士の資格取得に役立つ基礎知識と勉強方法
  3. 的確な整備作業を実現できる整備の基本技術Ⅱ

などの習得を目指したカリキュラム、大手エアラインから出向した現役の教官(自社にて一等航空整備士の養成訓練経験を有する)を含む充実した指導体制並びに余裕を持った実習場や豊富な訓練機材、緑豊かな校庭など様々な学習資源を駆使したものとなっています。
(尚、航空機整備科は2年間の専門課程のみで応用課程への進学コースはありません)
 
 

関連科目

知識

1年次に飛行機の基本的な知識を身につけます。
航空力学・航空法規
飛行機はなぜ飛ぶのか、飛ぶためのルールは何か…を学びます。
材料学・機体学・機構学
飛行機はどんな構造か、材料は何か、どのように動くのか…を学びます。
発動機・プロペラ・装備学
エンジンやプロペラはどうして動くのか、装備品は何か…を学びます。


実習

2年次に実際の飛行機で整備作業の方法を学びます。
整備基礎・機体実習
ボルト・ナット・リベット等の接合方法、機体の整備方法を学びます。
電気・電子・計器実習
電気部品・無線機器・計器等の取扱いや整備方法を学びます。
発動機整備実習
エンジンやプロペラの取扱いや整備方法、試運転の方法を学びます。


資格

2年間で二等航空運航整備士と基本技術Ⅱの資格を取得します。
二等航空運航整備士学科試験
国家資格の第一歩で1年生の期末に3科目の学科試験を受けます。
基本技術Ⅱ試験
2年生の10月に航空機整備基礎関係の実技試験を受けます。
二等航空運航整備士実技試験
2年生の3月に当校の飛行機で専門関係の実技試験を受けます。

紹介動画

新実習機組み立て動画

航空機整備科 新実習機組み立て(ショート)
航空機整備科 新実習機組み立て(ロング)

学生の声

航空機整備科 H.Kさん
航空整備士への第1歩目

 幼い頃から飛行機に乗る事が多く飛行機に憧れを持ち将来は航空関連の仕事に就きたいと思い航空整備士を目指すようになりました。
航空機整備科は実習や座学を少人数で行うため、先生に遠慮なく分からない所を質問することができるのが良いところです。また、授業外で整備士として働いていた頃の話を聞くことができ、より具体的に航空整備士という職業についての知識を得ることができます。
 座学中心で聞き慣れないことが多く大変ですが、学友と教え合い、理解を深めていくことで、また、実習で技術が身につくことで整備士に一歩近づけたことが実感することができます。私は当校に入校し毎日充実した日々を送ることができています。整備士への道はまだ長いですが、学友と切磋琢磨し努力していきたいです。
航空機整備科 A.Iさん
信頼される整備士を目指して

 私は空を飛ぶ大きな機体の飛行機を整備する航空整備士になりたいと思い当校に入校しました。2学年では実習中心となり特に実機を使った実習では自分達でアクセスパネルを開け飛行機の中身や仕組みが分かってきて感動と発見で毎日とても充実しています。
 また仲間と協力し作業を成し遂げたときは大きな達成感があります。学ぶ事が多く大変ですが同じ夢を持つ仲間の存在が大きな力となっています。就職活動では先生方や就職支援アドバイザーのサポートもあり第一志望の航空会社に内定を頂く事が出来ました。
 現在は二等航空運航整備士の資格取得のため猛勉強中です。信頼される整備士になれるよう日々邁進して行きます。

修了後の就職

ANAベースメンテナンステクニクス株式会社 ANAラインメンテナンステクニクス株式会社
ANAエンジンテクニクス株式会社 ANAエアロサプライシステム株式会社
ANAスカイビルサービス株式会社 株式会社JALエンジニアリング
日本エアコミューター株式会社 Peach・Aviation株式会社
スカイマーク株式会社 ジェットスター・ジャパン株式会社
株式会社ジャムコ アイベックスエアラインズ株式会社
MRO Japan株式会社 官庁(国土交通省・海上保安庁・自衛隊等)