入試情報
試験区分ごとの対象者
（注）詳細は下記入試日程・要項をご参照ください。
| 入校試験 | 受験対象者 |
|---|---|
| 特別推薦 入校試験 |
高校生 （当校の指定する高等学校） |
| 一般推薦 入校試験 |
高校生 |
| 自己推薦 入校試験 |
高校生・一般社会人 |
| 一般 入校試験 |
高校生・一般社会人 |
| 事業主推薦 入校試験 |
企業に属する社会人 |
試験日程・入試要項
特別推薦入校試験
| 出願期間 | 令和5年10月1日（日）～ 10月5日（木）必着 |
|---|---|
| 選考日 | 令和5年10月14日（土） |
| 合否通知 | 令和5年10月25日（水） |
| 応募資格 |
次のいずれにも該当する方
|
| 選考方法 | 面接及び書類（調査書・推薦書・志望理由書）による総合判定 |
| 志望科の 選択 |
第1志望科のみ選択可能 |
| 試験場 | 秋田職業能力開発短期大学校 |
| 出願 手続き |
受験料（18,000円）は、所定の用紙にて振込をしてください。 出願書類一式を郵送または窓口に持参してください。 【郵送先】 〒017-0805 秋田県大館市扇田道下6-1 秋田職業能力開発短期大学校 学務援助課 入試係宛 TEL: 0186-42-5600 TEL: 0186-42-5600 FAX: 0186-42-5719 |
一般推薦入校試験
| 出願期間 | 令和5年10月1日（日）～ 10月5日（木）必着 |
|---|---|
| 選考日 | 令和5年10月14日（土） |
| 合否通知 | 令和5年10月25日（水） |
| 応募資格 |
次のいずれにも該当する方
|
| 選考方法 | 面接及び書類（調査書・推薦書・志望理由書）、筆記試験（数学Ⅰ）による総合判定 |
| 志望科の 選択 |
第1志望科のみ選択可能 |
| 試験場 | 秋田職業能力開発短期大学校 |
| 出願 手続き |
受験料（18,000円）は、所定の用紙にて振込をしてください。 出願書類一式を郵送または窓口に持参してください。 【郵送先】 〒017-0805 秋田県大館市扇田道下6-1 秋田職業能力開発短期大学校 学務援助課 入試係宛 TEL: 0186-42-5600 TEL: 0186-42-5600 FAX: 0186-42-5719 |
自己推薦・事業主推薦入校試験
| 出願期間 |
令和5年10月30日（月）～ 11月8日（水）必着 |
|---|---|
| 選考日 | 令和5年11月18日（土） |
| 合否通知 | 令和5年11月28日（火） |
| 応募資格 |
次のいずれにも該当する方
|
| 選考方法 |
面接及び書類（調査書・自己PR書）、筆記試験（数学Ⅰ）による総合判定 事業主推薦入校試験の選考方法については、学務援助課までお問い合わせください。 |
| 志望科の 選択 |
第2志望まで選択可能 |
| 試験場 | 秋田職業能力開発短期大学校 |
| 出願 手続き |
受験料（18,000円）は、所定の用紙にて振込をしてください。 出願書類一式を郵送または窓口に持参してください。 【郵送先】 〒017-0805 秋田県大館市扇田道下6-1 秋田職業能力開発短期大学校 学務援助課 入試係宛 TEL: 0186-42-5600 TEL: 0186-42-5600 FAX: 0186-42-5719 |
一般入校試験
| 出願期間 | 令和6年1月9日（火）～ 1月24日（水） |
|---|---|
| 選考日 | 令和6年2月1日（木） |
| 合否通知 | 令和6年2月13日（火） |
| 応募資格 | 高等学校を卒業した方（令和６年３月に高等学校卒業見込みを含みます） または、これと同等以上の学力を有すると認められる方 |
| 選考方法 | 筆記試験（数学Ⅰ及びコミュニケーション英語Ⅰ）の総合得点による判定 |
| 志望科の 選択 |
第４志望まで選択可能 |
| 試験場 | 栗原市、仙台市、山形市、福島市、盛岡市、五所川原市、青森市、弘前市、八戸市、大館市、秋田市 |
| 出願 手続き |
受験料（18,000円）は、所定の用紙にて振込をしてください。 出願書類一式を郵送または窓口に持参してください。 【郵送先】 〒017-0805 秋田県大館市扇田道下6-1 秋田職業能力開発短期大学校 学務援助課 入試係宛 TEL: 0186-42-5600 TEL: 0186-42-5600 FAX: 0186-42-5719 |
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過去問題等
特記事項
- 入校試験に合格しても期間内に所定の手続きを行わない場合、又は高等学校の卒業を認められなかった場合は、合格を取り消すものとします。
- 推薦入試の不合格者が一般入試を再受験する（ただし、推薦入試時の第1志望科と同一科）時は、所定の手続きにより、一般入試の受験料が免除されます。