沿革
本校は、職業能力開発促進法に基づき、厚生労働省所管の独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置運営する大学校であり、昭和56年に設立されました。
1981.04 | 舞鶴総合高等職業訓練校の施設を継承し、京都職業訓練短期大学校として発足。 生産機械科、金属成形科、自動車科、室内造形科及び染織り技術科の編成。 |
---|---|
1989.04 | 訓練科の再編 生産機械科、制御技術科、電子・情報技術科、住居環境科及び染織技術科の編成となる。 |
1992.04 | 訓練科の再編 生産技術科、制御技術科、情報技術科、住居環境科及び染織技術科の編成となる。 |
1993.04 | 職業能力開発促進法の一部改正に伴い、校名を京都職業能力開発短期大学校(愛称:ポリテクカレッジ京都)とする。 |
1996.04 | 制御技術科の募集を中止、電子技術科を新設。 |
1999.04 | 職業能力開発促進法の一部改正に伴い職業能力開発大学校が設置され、近畿職業能力開発大学校附属京都職業能力開発短期大学校となる。 |
1999.10 | 雇用促進事業団が廃止され、法律に基づき雇用・能力開発機構が設立される。 名称が雇用・能力開発機構近畿職業能力開発大学校附属京都職業能力開発短期大学校となる。 |
2004.03 | 雇用・能力開発機構が改組され、法律に基づき独立行政法人雇用・能力開発機構を設立、事業を継承する。 |
2009.04 | 電気・電子システム系(電子技術科)、情報システム系(情報技術科)の募集を中止し、電子情報システム系(電子情報技術科)が新設される。 |
2010.04 | 染織技術科の募集を中止。 |
2011.10 | 独立行政法人雇用・能力開発機構が廃止され、法律に基づき独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構に事業を継承する。 |
2014.04 | 住居環境科の募集を停止。 近畿職業能力開発大学校へ移設。情報通信サービス科を新設。 |
2021.04 | 創立40周年を迎える。 |
2022.04 | 情報通信サービス科の募集を停止し、デジタルサポートシステム科を新設。 |