厚生労働省所管の大学校で、企業の人材育成を支援する政策のなかで、特にものづくり産業における中核的存在として競争力を支えるエンジニアのうち、事業活動において中心的役割を果たす中核的実践技能者を育成するために、国の法律によって設置された大学校です。

そのため、専門課程の2年間では、高い知識と技術を兼ね備えた実践的な技能者になるための教育訓練を、さらに応用課程の2年間では、製品の開発や生産工程の構築に対応できる、将来の生産現場のリーダーになるための教育訓練を行います。

なお、文部科学省所管の大学ではないため、学士号の取得はできません。大学院受験資格につきましては、応用課程修了見込もしくは修了後に、各大学が実施する個別の入校資格審査を受験し、その審査に合格することにより受験資格を得ることが可能です。

1. カリキュラムは、企業における技術・生産部門で必要な職務能力に応じて編成されており、科学・技術の基礎を学び、実習でそれぞれの業種の製造硯場での実際の知見を得ることで企業にとって有用な人材を育成します。
2. カリキュラム編成は、一般教育科目、系基礎科目（学科、実技）、系専攻科目（学科、実技）、応用の区分によって編成されています。自然科学（物理・数学等）に裏付けられた基礎・専門の工学的科目に測定法、加工法、施工方法などのエンジニアとして必須の科目を併せて学びます。さらに、ものづくり分野に欠かせない企画開発法、設計法、生産管理等についても習得するとともに、製品開発のための総合制作、開発・応用課題を通して実践的かつ応用的な能力も身に付け、ものづくり分野の基本である企画開発、設計、製作、試験・検査の全体に対応できる総合的な人材育成を目標としています。

1. ものづくり分野の主要な分野の人材育成を図るため、専門課程では、生産技術科（機械分野）、電気エネルギー制御科（電気分野）、電子情報技術科（電子情報分野）、住居環境科（建築分野）の4学科を設置しています。更に、応用課程では、生産機械システム技術科（機械分野）、生産電気システム技術科（電気分野）、生産電子情報システム技術科（電子情報分野）、建築施工システム技術科（建築分野）を設置しております。
2. 授業は実技重視の年間1,404時間（2年間では2,808時間、4年間では5,616時間）の実践的カリキュラムで構成されています。
3. 各科の定員が20から30名で、少人数の教育訓練方式で授業を行っています。また、各科とも常勤の指導員は4から6名、更に非常勤の指導員も数名配置しており、各指導員は学理と実務の両方に精通した指導員を配置しています。
4. 教室、実験・実習室、実習場など充実した施設で、実際の企業が導入している機械を教育訓練用に必要な数を十分に整備しており、学生のみならず、企業の従業員教育にも使用されております。

実践的学習を積んだ修了生は即戦力として採用され、毎年ほぼ100%の就職率を達成しています。

学生用ジョブカードを利用した年2回以上の就職指導や企業の人事担当者による就職講座を設置して、学生の目標にあわせた志望動機の明確化、自己PR方法、履歴書作成方法の指導に力を入れるとともに、SPI試験・適性検査の実施による客観的自己診断などを行うなど、強力にバックアップします。

給与や採用条件などの待遇につきましては、人事院規則等では、公務員試験（一般）や公務員としての採用時の待遇において、専門課程修了で短期大学卒、応用課程修了で4年制大学卒として扱うと記載されています。なお、当校に求人をいただく民間企業においても、専門課程修了者は短期大学・高等専門学校と同等、応用課程修了者は大学と同等の扱いをしていただいております。

2020年度の調査では、修了後3年経過時点の就職先での定着率は、専門課程卒が70%、応用課程卒が約90%です。

受験料・入校金・授業料については、こちらをご参照ください。

学業成績優秀者で経済的理由により「入校料」「授業料」の納付が困難な学生に対して、授業料減免制度があります。また、奨学金制度はありませんが、学費等の支払いが困難な学生に対して、技能者育成資金融資制度があります。
なお、当校においては、日本学生支援機構の奨学金制度は利用できません。 詳細は、こちらをご覧ください。

科によって異なりますが、教科書、実習服、個人用工貝等の諸経費として40,000円から80,000円位必要です。そのほか、学生保険（授業、通学途上・インターンシップ保険を含む）2年間で15,850円（2024年度）に加入していただくことになります。

また、学生自治会費（2年間で10,000円）を入校手続き時に納入していただきます。

男子寮は個室で男子135名、女子30名が入居できる寮を整備しております。なお、希望者多数の場合、当校が定める基準により選考を行い、入居者を決定します。

当校では、学生の成果発表の場として、各種大会への積極的な参加を推奨しています。

挑戦したいという意欲ある学生に対しては、指導陣が手厚く指導を行い、当日大会の参加にも随行しています。参加にあたる旅費などは全額大学校側が負担するため、金額面での負担もありません。これまで、若年者ものづくり競技大会、技能五輪全国大会、Ene-1GP、QCEVミニカート筑波レース、電気自動車エコラン 競技大会、JIA東北建築学生賞、みやぎ建築未来賞、壁-1グランプリなどに参加してきました。

2020年には「みやぎ建築未来賞」において仙台市長賞を受賞しました。

他にも、当大学校及び附属の青森・秋田校、岩手・山形県立の産業技術大学校などが参加する東北ポリテックビジョンにおいて、ものづくり競技会などを開催しています。

入校試験の詳細はこちらをご確認ください。

例年6月中に対象の学校を中心に特別推薦枠の意向調査を行い、調査結果に基づき、7月に特別推薦枠を決定し通知します。

在籍校が特別推薦枠の調査対象外で、特別推薦入校試験を希望する場合は、当校学務課までお問い合わせください。

ものづくりに興味を持ち、技術と技能を習得する意欲のある方を対象に、面接と数学Iによる選考を行います。なお、既卒者（高卒以上の学歴を有し、職業経験を有する方や修了して未就職の方）など、学び直しを希望している方も応募することができます。

訓練目標の理解（将来の志向、東北能開大の理解度など）、志望動機・意欲（志望動機の度合い、具体的な技術目標、訓練意欲など）、面接態度（態度・服装等、表現力・自己PR）を中心に評価します。

推薦入校試験、一般入校試験とも、同様な範囲・レベルで試験問題を作成しています。

推薦入校試験における過去問題は非公開としておりますが、同レベルのサンプル問題と一般入校試験における過去問題は公開しておりますので、こちらよりダウンロードいただくか、当校学務課までお問い合わせ下さい。

入校試験実績についてはこちらをご覧ください。

来校の希望日時を学務課までご連絡ください。職員がキャンパス内を案内いたします。

指導員から科の説明を聞きたいなどのご要望がある場合も随時対応いたしますので、お気軽にお問い合わせください。

また、年5回のオープンキャンパスでは、施設見学に加え、体験授業・学食体験なども行っております。

1. 技能検定
   専門課程2年修了時に厚生労働省の技能検定2級の受検資格が得られ、在学中に技能照査に合格すれば学科試験が免除されます。さらに、実務経験4年以上で1級技能検定の受検資格（各々の専攻分野）が得られます。
2. 建築士等
   文部科学省系の4年制大学校修了後に与えられる建築士の受験資格が、専門課程住居環境科2年修了時に与えられ、二級建築士が受験できます。そのため応用課程在校中に取得した場合にあっては、二級建築士として就職活動することができます。
   応用課程建築施工システム技術科では、修了後（ただし専門課程の住宅環境科または建築科修了者）実務経験2年以上で一級建築士の受験資格が得られます。また、玉掛け、クレーンの特別教育修了証は在校中に取得できます。
3. 電気工事士・電気主任技術者
   電気系では電気工事士電気主任技術者（電検三種）などの指導を行っています。
4. 工事担任者・基本情報技術者
   電子・情報系では工事担任者・基本情報技術者などの指導を行っています。
5. 知的財産検定
   生産システム系の各学科では知的財産検定などの指導を行っています。

応用課程入校希望者に対して、5月の推薦入校試験と7月の一般入校試験により、入校選考を行います。受験資格は、当校、附属校（秋田校・青森校）及び県立職業訓練短期大学校の専門課程修了見込みの方、または同等の能力があると認められる方です。

試験方法は、附属校長等から推薦される推薦入校試験（書類審査・面接）と、一般入校試験（書類審査・専門実技に関する筆記試験・面接）の2種類の入校試験となります。この他に、在職中の方も対象とした事業主推薦入校試験を一般入校試験に合わせて実施しています。

学生の授業受講について、特に不利ということはありません。目的意識をしっかり持って、日々の授業を欠席することなく予習・復習を習慣づけた学生生活を送っていただくことが重要です。

入校当初多少のとまどいもあるかもしれませんが、多くの学生がわからない内容について担当の先生に質問し、繰り返し課題に取り組むことにより克服しています。

なお、授業だけでは理解が不十分な場合、放課後等を活用して担当の先生に質問をしたり、指導を受けることなどの対応も可能です。