• 訓練の概要（訓練により習得できる技能）
• 受講要件
• 受講料
• 受講者の受講前の職種と修了後に就職した職種の例
• 訓練に関する職種と仕事内容
• 就職率
• 修了者の主な就職先
• 訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況
• 訓練修了時に取得できる資格
• 任意に取得できる資格
• 就職後のスキルアップ

• 通信設備・防災設備の設計・施工ができる。ＣＡＤによる屋内配線図作図技能を習得する。
• 電気設備工事ができる。シーケンス制御機器の設計・作成ができる。

• 導入訓練８７時間　＋　本科訓練６５９時間

※より効果的な訓練実施等のため、カリキュラムを一部変更する場合がございます。

• 特に不要

• 特に不要

• 訓練に関連する職種への就職を希望している方
• 訓練を受講することに熱意を有している方
• 訓練の内容を理解するために必要な基礎学力を有している方
• 訓練受講・修了に支障がないこと（健康状態・受講態度等）

電気工事作業員

電力会社から送電された電気を変圧する変電設備の据え付けをはじめ、建物の各階へ電気を送る幹線の敷設、分電盤の据え付け、配線、コンセントや照明器具の取り付けなど、電気の通る道と、電気を利用する設備を建設する。
その他に、情報の伝達設備である放送通信施設、インターホン、防災防犯などの設備や、電話線を納める配管、避雷針の工事も行う。
基本的な作業は、機器の据え付け、器具の所定個所への取り付け、それらの機器や器具への配線などで、建設作業と並行して行われることが多い。作業は通常、２～４人のグループで行われ、それぞれのグループは職長が中心となり、その指揮下で作業が進められる。大きな建設現場では、電気工事の責任者がいて、グループごとの１日の作業内容が決められ、指示が与えられる。指示は通常図面によって示されるので、電工はその図面を読解し、それに基づいて材料、工具、作業手順などを決めて作業を進める。全部の作業が終了すると、確認のために必ず試験を行って、試験成績書を作成する。
電気工事は様々な法令によって基準が定められており、法令を守って安全確実な仕事をすることが要求される。
脚立やはしごの上など高くて狭い所での作業が多いので、平衡感覚が優れていて手先が器用な人が向いています。また、電気設備を取り扱うため、慎重さ、責任感なども求められます。

• 電気工事作業者（屋内電気配線工事、電気機械器具の据付け工事）電灯・電気照明・消防設備などの配線工事・保守の作業、電気照明装置・電気機械装置の据付・調整・保守の作業に従事します。
• 通信線架線工、敷設工、通信線の架設・敷設・接続・保守の作業に従事します。
• 電気（通信）機械器具組立工・修理工（家電製品等の組立や修理）　 電熱器具・照明器具・電動器具などの民生用電子・電気機械器具・（無線・有線通信機器、ビデオ・音響機器）の組立・調整・修理の作業に従事します。
• 自家用電気係員（ビルや工場の受電設備保守管理） 電気動力室において、配電装置の操作・監視・点検・保守の作業に従事します。

電気工事作業者、通信線架線工・敷設工、電気（通信）機械器具組立工・修理工、自家用電気係員

低圧の充電電路の敷設若しくは修理の業務、配電盤室、変電室等区画された場所に設置する低圧の電路のうち充電部分が露出している開閉器の操作の業務に労働者をつかせるときは、労働者に対し、安全衛生のための特別教育を行うことが法令で事業者に義務づけられています。

電気工事を行う作業者“電気工事士”の資格で、第二種（一般住宅や店舗などの600ボルト以下で受電する設備の工事に従事できるもの）と 第一種（第二種の範囲と最大電力500キロワット未満の工場、ビルなどの工事に従事できるもの）があります。
試験は第一種も第二種も、四肢択一方式でマークシートに記入する筆記試験と、実技による技能試験との２段階で行われ評価されます。第一種は６月申請１０月筆記試験１２月実技試験、第二種は、上期は３月申請５月筆記試験７月実技試験、下期は８月申請１０月筆記試験１２月実技試験を受験できます。

消防設備の施工・点検を行う作業者“消防設備士”の資格で、対象設備により一類から七類に資格が分類されています。また、施工及び点検業務を行う甲種と点検のみを取り扱う乙種に分かれています。電気設備に係る資格はこのうち甲・乙第四類（自動火災報知設備・ガス漏れ火災警報設備）と乙第七類（漏電火災警報器）になります。甲第四類については受験資格（第２種電気工事士または学歴）が必要となります。試験は学科試験（1月・７月実施）によって評価されます。

076-267-8060