応用課程 開発課題20周年史

温度測定を行うため，設置した温度センサーの配線を， 測定器であるデータロガーに接続した．データロガーは 4チャンネルあることから，洋室としたA室は屋根，南壁， 東壁，北壁を，和室とした B 室は屋根，南壁，西壁，北壁 の各表面温度の測定を行った．また，A室，Ｂ室に温湿度 を測定するサーモレコーダーを設置し，室内の温度と湿 度を測定した．計測周期は30分に設定し，本予備測定で は 3 日間の計測を行った．なお，電源には電気配線工事 で施工したコンセントを用いた． 7．2 気密測定の方法と準備 気密測定では隙間相当面積（以下 C 値）を測定する． C値とは測定をすることによって算出される総相当隙間面 積（αA）を，延べ床面積で割った値で，C 値の単位は 「cm 2 /m 2 」であり，C 値が小さいほど住宅の隙間面積が小 さく，気密性が高いことを示している． 一般的に気密測定を行う場合，送風機を開口部にセッ トし，その周りをビニールシートとテープなどで覆い測定 を行うが，今回は環境測定スペースとして専用に設けて いるため，送風機を簡便かつ隙間を生じにくく設置できる ように，南面の腰窓に送風機を設置するために専用の木 枠を作成した．この木枠を用いることにより，木枠を窓枠 内にはめ込み，そこに送風機を取り付け，それぞれの外 周部をテープで養生することで測定が可能となる．実験 方法は室内の空気を屋外に排出する減圧法自動測定で 行い，測定ポイントは，気圧差 20，30，40，50，60Pa で測 定を行った． 8．予備測定結果について 8．1 温湿度測定実験結果 2021 年2 月15 日から 2 月17 日の 3 日間にかけて， 各室でそれぞれ温度測定を行った．今回の測定は 3 日 間という短い期間の測定であるため，測定結果について の考察は難しいが，測定された外気の最低気温-1.4℃， 外気の最高気温13.2℃であったのに対して，屋内は最低 室温 5.6℃，最高室温 21.8℃という測定結果となった．ま た，日中陽の当たる南側壁面では最高で53.2℃に達し， 図2 A・B室の湿度測定結果 反対に屋根面では-8.6℃まで温度が下がることが確認で きた．空調機は使用していない為，基本的に外気温の高 低にならって室温も変化するが，外気温や外装材表面の 温度ほど顕著ではないため，断熱材が効果を発揮してい ると思われる．一方でA室と B室では温度測定値におい て若干の違いはあるものの，明確ではなく，断熱材仕様 の違いによる差であるかは今回の測定結果のみでは確 認することはできなかった．湿度の変化では，図 2 の通り， A 室と比較して B 室の変化は明確に変動が少なく，和室 としたB室が，調湿性能を有していることがうかがえた． 8．2 気密測定結果 気密測定はA室（洋室）およびB室（和室）でそれぞ れ6回の測定を実施したところ表4 の結果となった．測 定結果より，最も低いαA値より C値を求めたところ，A 室（洋室）では5.4［cm 2 /m 2 ］，B室では4.0［cm 2 /m 2 ］となっ た．1999年に定められた「住宅に係わるエネルギーの使 用の合理化に関する基準」（以下次世代省エネ基準）で はC値の基準が示され，Ⅲ地域（栃木県）における次世 代省エネルギー基準の目安値とされる 5.0［cm 2 /m 2 ］に対 してはA室の方では下回らなかった．一方で，気密測定 時に今回製作した専用の木枠を用いることによって，比 較的簡便かつ安定して気密測定ができるようになったた め，住宅気密測定方法を体験するスペースとしては活用 できるものと思われる． 表4 気密測定試験結果 部屋 回数 隙間特性値 [n] 総相当隙間面積 [αA（cm 2 /m 2 ）] 相当隙間面積 [C（cm 2 /m 2 ）] A室 （洋室） 1 1.53 34 6.1 2 1.57 35 6.3 3 1.40 30 5.4 4 1.60 33 5.9 5 1.68 34 6.1 6 1.75 34 6.1 B室 （和室） 1 1.18 26 4.7 2 1.62 36 6.5 3 1.82 25 4.5 4 1.51 22 4.0 5 1.91 26 4.7 6 1.55 35 6.3 9．おわりに 屋外に内外装施工や電気配線まで行い，断熱材を充 填して，環境測定スペースとして使用可能な建築物を施 工し，施工管理に取り組んだことにより，小規模ながら実 際の木造住宅に近い，より実践的な経験をすることができ た．今後は温湿度や気密等の測定を積み重ね，環境測 定スペースとして積極的な活用を図っていきたい． 参考文献 （1）【フラット35】枠組壁工法住宅工事仕様書 平成27年度版，株式 会社井上書院，（2015） （2）（一社）日本サスティナブル建築協会，資料 省エネルギー基準 計算支援プログラム ，http://www.jsbc.or.jp/index.html 251